リフォーム工事は、同じ内容であっても依頼する業者により必要なコストが大きく異なるものです。
しかし、リフォームの見積もりの重要性を知らないまま、リフォーム工事の依頼先を決めてしまう方もいます。
今回の記事では、リフォーム工事の見積もりについて詳しくまとめました。
これからリフォームを考えている方は、ぜひ参考にしてください。
リフォーム工事の見積もりの重要性
まずはリフォーム工事に見積もりが重要である理由について説明します。
リフォーム工事を行う際には、複数の業者から見積もりをもらうようにしましょう。
リフォーム工事の見積もりは無料で受け取れる
リフォーム工事の見積もりは基本的に無料ですが、耐震診断や雨漏り診断には別途費用がかかるケースもあります。
リフォームの内容によっては有料の見積もりが欠かせない場合もあるため、見積もりを依頼する際には、事前に必要な費用について確認しておきましょう。
見積もり作成にかかる期間はリフォームの内容により異なる
見積もり作成に必要な期間は、リフォームの内容ごとに異なります。
特に高額な費用がかかる・工期が長い規模が大きなリフォームは見積もり作成にも長い期間がかかります。
大規模リフォームになると、見積もり作成に2〜3週間以上かかることも珍しい話ではありません。
事前に見積もりを受け取れる日程を確認しておきましょう。
見積もり作成時の流れ
見積もり作成時には、最初にリフォーム業者が現場を訪問して現場調査とリフォームの希望を家族からヒアリングします。
リフォームの規模が大きい場合には、複数のプランが作成される時もあります。
提示されたプランの中から依頼者が選択したプランに対して詳細な見積もりが作られます。
リフォーム業者に見積もりを依頼する時のポイント
リフォーム業者に見積もりを依頼する際には、次のポイントを意識しましょう。
リフォーム工事の見積もりは最低でも3社以上に依頼する
リフォーム工事の見積もりは最低でも3社、可能であればより多くの業者に依頼しましょう。
2社程度の見積もりを比較しても、費用相場が見えてこない可能性があります。
リフォーム工事には定価が存在しないため、費用相場を知った上でリフォーム工事を依頼することが大切です。
築年数別や部位別リフォームの費用相場については、こちらの記事をご覧ください。
リフォームの内容・工期・予算は明確に決めておく
リフォームの内容・工期・予算などの詳細が決まっていないまたはリフォーム業者に伝えられていない状態では、希望するリフォーム工事の見積もりが手に入りません。
見積もりを依頼する業者には、事前に決定しておいた方針を明確に伝えることが大切です。この際、どの業者にも同じ情報を伝えるようにしましょう。
業者ごとに伝えた情報が別になると、見積もりを比較検討できなくなります。
可能な限り現地チェックをしてもらう
大半の業者では見積もり作成前に現場調査が実施されます。
現場を見ないまま作成された見積もりの精度は、低いものになるためです。
業者から現場調査の申し出がない時や、立ち会いが難しいと感じる方でも、可能な限り現場調査をしてもらいましょう。
リフォーム業者からの見積もりを比較する際のポイント
リフォーム業者から受け取った見積もりを比較する際には、次のポイントを意識しましょう。
見積もりの内容だけでなく担当者の態度もチェックする
相見積もりをとる際には、見積もりの内容のみでなく担当者の態度も確認しましょう。
担当者との相性が良くなければ、期待通りのリフォーム工事が進められない可能性があります。
そのため、メールのみ・FAXのみで見積もり依頼や受け取りを済ますのは避け、可能な限り直接担当者と話をする時間をとることをおすすめします。
保証やアフターサポートの内容も確認する
リフォーム工事は見積もりに記載された金額のみで業者選びをしてはいけません。
リフォーム工事完了後の住宅で家族は、毎日何年何十年も生活を送るのです。
アフターサポートが不足している業者では、リフォーム工事後の問題に対応してもらえない可能性があります。
リフォーム箇所の保証やアフターサポート内容を確認し、安心して暮らせるリフォーム工事が実施可能な業者を選びましょう。
リフォーム後のアフターメンテナンスや業者を選び方については、こちらの記事をご覧ください。
見積書のチェックポイントを理解しておく
ここでは、見積書のチェックポイントをまとめました。
見積書を受け取った時には、次のポイントを確認しましょう。
| チェックポイント | 注意点 |
| 見積もり作成日 | 複数回見積書を作成してもらう可能性もあります。 最新の見積書が分かりやすいように、見積書の作成日を確認しましょう。 |
| 製品名 | 見積もりの信頼性を高めるポイントです。リフォームに活用する予定の製品名を確認します。 製品名を検索して調べておいても良いでしょう。 |
| 単価 | 細かな工程ごとの単価表示があると安心です。安過ぎる・高過ぎる単価設定をする業者には注意してください。 |
| 諸経費 | 現場で発生する資材運搬費や現場管理費が含まれます。 通常諸経費は、工事全体の10〜15％以内になることが多いです。 |
| 見積もりの有効期限 | 検討期間の目安にしましょう。有効期限が切れた見積書は使えません。 有効期限が短過ぎる見積書を作成する業者は、契約を急かす傾向があります。 |
怪しい見積書に要注意！リフォーム工事の見積書の注意点
リフォーム業者から見積書を受け取った時には、次の注意点を知った上で見積書の比較検討を進めましょう。
見積書に記載されない可能性がある費用を理解しておく
見積書には記載されない費用が存在することも把握しておきましょう。
諸経費に含む経費は業者ごとに異なり、ほとんどの諸経費が含まれていない状態で見積もりを提出する業者も存在するのです。
諸経費の詳細は記載されていない場合が多いため、事前に諸経費の内容を確認しておくと良いでしょう。
諸経費に含まれるべき代表的な項目は以下の通りです。
- 設計費
- 現場監督費
- ガソリン代
- 駐車場代
- 仮住まい費用
- 引越し費用
予算オーバーを防ぐためにも、初めから見積もりを依頼した業者に「全体で必要になるコストの目安」を聞いておくことをおすすめします。
「一式」という記載の内容を確認する
「一式〇〇円」という記載があり、工事内容についての説明がない見積書を提示する業者には注意が必要です。
単価が分かりにくい見積書は他社と比較ができないのみでなく、単価や数量を伏せたいという考えを持つ業者である可能性が考えられるのです。
見積もり受け取り時の説明はメモや録音しておくと良い
大規模なリフォーム工事では高額なお金が動きます。
「言った」「言わない」の論争を起こさないためにも、見積もり受け取り時の説明や質問に対する答えはメモや録音を行うと良いでしょう。
記録があることで後々話し合いがスムーズに進みやすくなります。
リフォーム工事の見積書は値引きしてもらえる？
リフォーム工事の見積書を見て値引きして欲しい場合は、リフォーム業者と交渉が可能です。
ただし、良質な業者ほど適正金額の見積書を作成しています。無理な値引き交渉にはあまり意味がありません。
値引き交渉により、お互いの信頼関係が崩れてしまう可能性も考えられます。
見積もり金額に不満がある場合はその旨を業者に伝え、予算に応じたリフォームを実施できるようにしっかり話し合いましょう。
リフォーム工事の見積書を受け取って断る時の対処法
相見積もりをとると、自分が選択した業者以外には契約を断る連絡をしなければならず、気が重いと感じる方もいらっしゃいます。しかし、契約を断る連絡は電話やメールで行えます。
多くの方が理想的なリフォーム工事を実施する目的で相見積もりをとっています。相見積もりは業者に失礼な行為ではないのです。
もちろん、初めから相見積もりをとっている事実を見積もり依頼先に伝えても構いません。
契約後も8日以内ならクーリングオフ可能
リフォーム工事の契約をしてしまっても、8日以内であればクーリングオフが可能です。
その際に、工事に必要な道具や設備が搬入済みであったとしても、契約をキャンセルできるのです。
クーリングオフには複数の条件があるため、契約前に業者へ確認しておきましょう。
ただし自己都合での一方的な契約キャンセルをすると、業者から違約金を請求される可能性があります。
できる限り、契約前に自分たちに適したリフォーム業者を選定することが大切です。
まとめ
リフォーム工事の見積もりは最低でも3社以上からとり、金額のみでなくアフターサポートや担当者の対応も比較できるようにします。
安心してリフォーム工事を任せられる業者が見つかれば、希望通りのリフォーム工事が叶うでしょう。
この記事を参考に、リフォーム工事の見積もりのチェックポイントを把握しておきましょう。
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