トイレは毎日使う場所だからこそ、古くなったり使いにくくなったりすると日々のストレスにつながります。
最新のトイレは掃除がしやすく、節水・節電機能も優れているため、「そろそろ新しいものに交換したい」と考えている方も多いのではないでしょうか。
しかし、リフォームにはまとまった費用がかかるため、なかなか一歩を踏み出せないことも。
実は、トイレリフォームには国や自治体が用意する補助金・助成金制度が使えることをご存知ですか？
この記事では、2025年時点で利用できるトイレリフォームの補助金制度について、種類や条件、申請方法まで、初心者の方にも分かりやすく徹底解説します。
費用を賢く抑えて、快適なトイレ空間を実現しましょう。
【2025年最新】トイレリフォームで使える補助金・助成金制度一覧
2025年現在、トイレリフォームで主に活用できる補助金・助成金は、大きく分けて「国」「介護保険」「地方自治体」の3種類です。
それぞれ特徴が異なるため、ご自身の状況に合った制度を見つけることが重要です。
| 制度の種類 | 主な制度名 | 対象者の主な特徴 |
| 国の制度 | 子育てグリーン住宅支援事業 | 省エネ改修が必須。世帯要件はなし。 |
| 介護保険 | 住宅改修費の支給 | 要支援・要介護認定を受けている方。 |
| 地方自治体 | 各自治体の助成制度 | 高齢者・障害者向け、環境配慮など様々。 |
この記事では、これらの制度について、対象となる工事や金額、申請方法を詳しく解説していきます。
トイレリフォームの費用相場
補助金の話の前に、まずはトイレリフォームにどれくらいの費用がかかるのか、基本的な相場を確認しておきましょう。
リフォームの内容によって費用は大きく異なります。
| リフォーム内容 | 費用相場 | 工期目安 |
| トイレ全体のリフォーム | 15～35万円 | 1～2日程度 |
| トイレ便器交換のみ | 5～20万円 | 半日～1日程度 |
| トイレ便器交換のみ（和式→洋式） | 15〜60万円 | 2〜3日程度 |
| トイレクロスの張り替え | 3〜5万円 | 1〜2日程度 |
| トイレ床材張り替え | 1～6万円 | 1～2日程度 |
| 便座交換のみ | 5～10万円 | 1～2時間程度 |
| 手すりの設置 | 2～15万円 | 1時間程度 |
| 手洗いの設置 | 4～20万円 | 1～3日程度 |
| トイレの移動 | 30～60万円 | 3～5日程度 |
| トイレの増設 | 70～200万円 | 3～5日程度 |
トイレ本体は、メーカーやグレードによって価格が大きく変わります。
補助金を活用することで、これらの費用負担を軽減し、ワンランク上の機種を選ぶことも可能になります。
トイレリフォームで使える国の補助金制度（子育てグリーン住宅支援事業）
2025年度の主要な国の補助金制度は「子育てグリーン住宅支援事業」です。
これは、住宅の省エネ化を促進するためのリフォームを支援するもので、トイレリフォームも対象に含まれます。
リフォームの場合、子育て世帯や若者夫婦世帯でなくても利用できるのが大きな特徴です。
対象となるリフォーム工事と補助金額
トイレリフォームに関連する主な対象工事と補助金額は以下の通りです。
- 節水型トイレの設置 24,000円/台
- 手すりの設置 6,000円/戸
- 廊下幅等の拡張 30,000円/戸
- 段差の解消 7,000円/戸
これらの工事とあわせて、窓の断熱改修など他の対象工事も行う必要があり、補助額の合計が5万円以上になる場合に申請できます。
主な申請条件と対象期間
申請するには、本事業の登録事業者であるリフォーム会社と工事請負契約を結ぶ必要があります。
申請手続きはリフォーム業者が行うため、相談時に事業者登録の有無を確認しましょう。
申請期間は2025年4月頃から開始され、予算の上限に達し次第終了となりますので、早めの計画が重要です。
トイレリフォームで使える介護目的の補助金制度（介護保険の住宅改修費）
ご家族に要介護・要支援認定を受けている方がいる場合、介護保険制度の「住宅改修費」を活用してリフォーム費用の一部補助を受けられます。
トイレは転倒などの事故が起きやすい場所でもあるため、バリアフリー化は非常に重要です。
対象者と上限金額
要介護認定で「要支援1・2」または「要介護1〜5」と認定された方が対象です。
対象となる改修費の上限は20万円で、所得に応じてそのうちの7〜9割（最大18万円）が支給されます。
つまり、自己負担は1〜3割で済むことになります。
この制度は原則として1人1回ですが、要介護状態が3段階以上重くなった場合や、転居した場合は再度利用できます。
対象となるトイレリフォームの具体例
介護保険の住宅改修費は、日常生活の自立を助けるための改修が対象です。
トイレリフォームでは、以下のような工事が対象となります。
- 手すりの取り付け
- 床の段差解消
- 滑りにくい床材への変更
- 引き戸などへの扉の取替え
- 和式便器から洋式便器への取替え
どの工事が必要かは、ご本人の体の状態によって異なります。
申請にはケアマネージャーが作成する「理由書」が必須となるため、まずは担当のケアマネージャーに相談することから始めましょう。
トイレリフォームで使える地域別の自治体の補助金・助成金制度【広島県版】
国や介護保険の制度とは別に、お住まいの市区町村が独自に補助金・助成金制度を設けている場合があります。 ここでは、広島県内の事例を紹介します。
広島県では、市町ごとに高齢者や障害者向けの住宅改修助成や、バリアフリー化を目的としたリフォームへの支援制度が用意されています。
代表的な例として、広島市では「高齢者等住宅改修費補助」という制度があります 。
これは、介護保険の住宅改修費（上限20万円）を使い切った場合でも、さらに上限60万円までのバリアフリー工事費を対象に、所得に応じて費用の一部を補助するものです 。
また、安芸郡府中町では、介護保険を利用した「居宅介護（介護予防）住宅改修費」の制度があります。こちらは、要介護・要支援認定を受けた方が対象で、手すりの設置や段差の解消といった改修費用の7割から9割が支給されます（上限20万円）。
これらの制度は、介護保険の住宅改修費と併用できる場合もありますが、申請期間や予算が限られているため、リフォームを計画する際は、まずお住まいの市町のホームページを確認するか、担当窓口（福祉課や高齢介護課など）へ早めに問い合わせることが重要です 。
助成内容や申請条件は毎年見直される可能性があるため、必ず最新の情報をチェックしましょう。また、これらの自治体の制度を利用する際も、国の制度や介護保険との併用可否、申請のタイミング（工事着工前が原則）などを事前に確認することが不可欠です 。
トイレリフォームで使える可能性のある補助金
どのようなリフォームをしたいかによって、使える補助金も変わってきます。
ここでは目的別に使える可能性のある制度を解説します。
節水トイレへの交換（省エネリフォーム）
水道代の節約につながる節水型トイレへの交換は、環境に配慮したリフォームとして補助金の対象になることが多いです。
代表的なのが、国の「子育てグリーン住宅支援事業」です。
この制度では、一定の基準を満たす節水型トイレの設置が補助対象となっています。
また、自治体によっては独自の「エコリフォーム補助金」のような制度を設けている場合もあります。
これらの制度は、断熱改修など他の省エネ工事と組み合わせることが条件になっている場合もあるため、リフォーム全体でどのような工事を行うか計画を立てながら検討すると良いでしょう。
最新のトイレは15年前の製品と比べて約70%も節水できると言われており、補助金を活用すれば、リフォーム費用と日々の水道代の両方を抑えることができます。
和式から洋式・汲み取り式からの改修
古い住宅で多い和式トイレから洋式トイレへのリフォームや、汲み取り式（ぼっとんトイレ）から水洗トイレへの切り替え工事は、多くの補助金・助成金制度で対象となっています。
特に、高齢者の身体的負担を軽減するバリアフリー改修として、介護保険の住宅改修費や自治体の高齢者向け助成金が活用できます。
また、下水道の普及促進を目的として、水洗化工事に特化した補助金を設けている自治体も少なくありません。
この場合、「排水設備工事費補助金」といった名称で制度が用意されていることが多いです。
これらの工事は比較的大規模になり費用も高額になりがちですが、補助金を活用することで自己負担を大幅に軽減できる可能性があります。
お住まいの自治体の下水道局や水道局のホームページもあわせて確認してみましょう。
失敗しない！トイレリフォームの補助金申請から受給までの流れと注意点
補助金・助成金を確実に活用するためには、正しい手順と注意点を理解しておくことが不可欠です。ここでは、申請から受給までの一般的な流れと、特に気をつけるべきポイントを解説します。
申請から受給までの5ステップ
補助金の申請は、一般的に以下の流れで進みます。
- 情報収集と相談 リフォーム業者やケアマネージャーに相談し、利用できる補助金制度を探します。
- 事前申請 【最重要】必ずリフォーム工事の契約・着工前に、必要書類を揃えて自治体などの窓口へ事前申請を行います。
- 交付決定通知の受領 申請内容が審査され、問題がなければ「交付決定通知書」が届きます。
この通知を受け取ってから工事を開始します。 - リフォーム工事の実施 計画通りにリフォーム工事を行います。
- 完了報告と補助金の請求 工事完了後、実績報告書や領収書などを提出し、補助金の支払いを請求。後日、指定の口座に補助金が振り込まれます。
申請前に確認すべき3つの注意点
- 必ず工事の前に申請する ほとんどの補助金は、工事開始後の申請は認められません。
交付決定を待たずに工事を始めると対象外になるため、スケジュールには余裕を持ちましょう。 - 予算と申請期間を確認する 補助金制度は年度ごとに予算が決められており、上限に達すると期間内でも受付を終了します。
リフォームを決めたら、できるだけ早く手続きを進めるのが成功のコツです。 - 補助金に詳しい業者を選ぶ 申請手続きは複雑な場合も多く、制度の利用実績が豊富なリフォーム業者を選ぶことが重要です。
業者選びの段階で、補助金申請のサポートが可能かを確認しましょう。
トイレリフォーム減税制度と補助金併用
リフォーム費用を抑える方法は、補助金だけではありません。
一定の条件を満たすことで、所得税などが控除されるリフォーム減税制度も活用できます。
トイレリフォームで利用できる可能性のある主な減税制度は以下の通りです。
- バリアフリーリフォーム減税 高齢者や要介護・要支援認定者などがいる世帯で、手すりの設置や段差解消などのバリアフリー工事を行った場合に適用されます。
- 省エネリフォーム減税 節水型トイレの設置など、一定の省エネ基準を満たす工事を行った場合に適用される可能性があります。
これらの減税制度を利用するには、確定申告が必要です。
補助金と減税制度をうまく組み合わせることで、さらにお得にリフォームが実現できます。
トイレリフォーム補助金のよくある質問（Q&A）
トイレリフォームの補助金に関して、多くの方が疑問に思う点をまとめました。
Q1. 補助金の申請はリフォーム業者に代行してもらえますか？
A1. 多くのリフォーム業者が申請手続きのサポートや代行に対応しています。
特に「子育てグリーン住宅支援事業」のように、登録事業者が申請を行う制度もあります。
補助金活用の実績が豊富な業者を選ぶと、書類作成から申請までスムーズに進められるため、業者選びの際に確認することをおすすめします。
Q2. 国と自治体の補助金は併用できますか？
A2. 制度によりますが、併用できるケースも多いです。
ただし、「同一の工事内容に対して複数の補助金は受けられない」といったルールがある場合がほとんどです。
例えば、手すりの設置に国の補助金を使ったら、同じ手すりの設置に自治体の補助金は使えません。
異なる工事内容であれば併用可能なことが多いので、事前に各制度の窓口やリフォーム業者に確認しましょう。
Q3. 賃貸物件でも補助金は利用できますか？
A3. 申請者がその住宅の所有者であることが条件の制度が多いため、賃貸物件での利用は難しい場合がほとんどです。
ただし、入居者自身が対象となる介護保険の住宅改修費などは、住宅所有者（大家さん）の承諾を得ることで利用できる可能性があります。
必ず事前に大家さんや管理会社に相談してください。
トイレリフォームは補助金や助成金を上手に使って費用負担を減らそう
トイレリフォームは、補助金・助成金制度や減税制度をうまく活用することで、費用負担を大きく軽減できます。
- まずは「国」「介護保険」「お住まいの自治体」の制度を調べる
- リフォームの目的に合った制度を見つける
- 申請は必ず「工事の前」に行う
これらのポイントを押さえて、賢くお得に、ご家庭にぴったりの快適なトイレ空間を実現してください。
山根木材では「永く住み継がれる家づくり」を目指し、これまでに累積1万件を超える施工を手掛けてきました。 私たちはお客様の住まいと暮らしに寄り添うライフパートナーとして、ご家族の思いに耳を傾け、ライフステージの変化も見据えた、お客様の暮らしに寄り添ったリフォームプランをご提案します。
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