キッチンリフォームの補助金・助成金とは？ポイントや注意点を解説

毎日使うキッチンは、10年、20年と経つにつれて使い勝手が悪くなったり、設備が古くなったりと、リフォームを考える機会が多い場所です。
しかし、リフォームにはまとまった費用がかかるため、少しでも負担を減らしたいと考えるのは当然のことでしょう。
そこで活用したいのが、国や自治体が設けている補助金・助成金制度です。
上手に活用すれば、リフォーム費用を数十万円単位で抑えることも夢ではありません。
この記事では、2025年9月時点の最新情報に基づき、キッチンリフォームで利用できる補助金制度の種類、対象となる条件、具体的な金額、そして申請の流れまで、リフォーム初心者の方にも分かりやすく解説します。

この記事を読めば、あなたのキッチンリフォームでどの補助金が使えるのか、全体像がきっと掴めるはずです。

2025年に利用できるキッチンリフォーム補助金制度一覧

現在、キッチンリフォームで活用できる補助金は、主に国が実施している制度とお住まいの市区町村が独自に行っている制度の2種類に分けられます。
まずは、代表的な国の制度から見ていきましょう。

国の補助金制度その1 子育てグリーン住宅支援事業

「子育てグリーン住宅支援事業」は、省エネ性能の高い新築住宅の取得やリフォームを支援する国の事業です。
2021年のグリーン住宅ポイントや2022年のこどもみらい住宅支援事業、そして2024年の「子育てエコホーム支援事業」の後継となる制度です。
この制度の大きな特徴は、リフォームに関しては子育て世帯や若者夫婦世帯でなくても利用できる点です。
必須工事として、断熱改修やエコ住宅設備の設置（節湯水栓、高断熱浴槽など）のいずれかを行う必要がありますが、その工事とあわせて行うビルトイン食洗機の設置や掃除しやすいレンジフードへの交換といった、家事負担を軽減する設備のリフォームも補助対象となります。
補助上限額は原則1戸あたり20万円ですが、子育て世帯・若者夫婦世帯の場合は上限が30万円に引き上げられます。

ただし、申請する補助額の合計が5万円未満の場合は申請できないため注意が必要です。
申請手続きは工事を請け負う事業者が行うため、この制度を利用したい場合は、事業者登録をしているリフォーム会社に依頼する必要があります。
（参考https://kosodate-green.mlit.go.jp/)

国の補助金制度その2 長期優良住宅化リフォーム推進事業

「長期優良住宅化リフォーム推進事業」は、住宅の寿命を延ばし、長く快適に住み続けられるようにするための質の高いリフォームを支援する制度です。
少し専門的な内容に聞こえるかもしれませんが、キッチンリフォームとあわせて行う工事で活用できる可能性があります。
この補助金を利用するには、まずインスペクションと呼ばれる専門家による住宅診断を行い、住宅の維持保全計画を作成する必要があります。
その上で、耐震性の向上や省エネルギー対策（断熱工事など）、劣化対策といった、住宅の性能を高める工事を行うことが必須条件です。
キッチンリフォーム単体での利用は難しいですが、例えば、キッチンの間取り変更とあわせて耐震補強を行ったり、床や壁の断熱リフォームを行ったりする場合に、補助の対象となります。

補助率はリフォーム費用の3分の1で、上限額は1戸あたり最大100万円（特定の条件を満たす場合は最大200万円）と高額なのが魅力です。
申請手続きが複雑で、工事開始までに時間がかかる傾向があるため、利用を検討する場合は、この制度に詳しいリフォーム会社へ早めに相談することをおすすめします。

国の補助金制度その3 介護保険に基づく住宅改修

ご家族に要介護または要支援の認定を受けている方がいる場合、「介護保険制度」を利用して住宅改修（リフォーム）の費用補助を受けることができます。
これは高齢者や身体が不自由な方が、自宅で安全に暮らし続けることを目的とした制度です。
キッチンリフォームにおいては、例えば車椅子でも使いやすいようにキッチンの高さを調整したり、安全に移動できるよう床の段差をなくしたり、滑りにくい床材に変更したりする工事が対象となります。
また、扉を引き戸に変更して開閉しやすくする工事なども含まれます。
支給限度基準額は原則20万円で、そのうち所得に応じて費用の7割から9割が補助されます（自己負担は1割から3割）。
この制度を利用するには、工事の前にケアマネジャーなどに相談し、「住宅改修が必要な理由書」を作成してもらう必要があります。

理由書がないと保険給付の対象とならないため、まずは担当のケアマネジャーに「介護のためにキッチンのリフォームをしたい」と相談することから始めましょう。

お住まいの市区町村の補助金制度 東京都の例

国が実施する制度だけでなく、お住まいの市区町村が独自にリフォーム補助金制度を設けている場合があります。
これらは国の制度より条件が緩やかだったり、地域ならではの特色ある補助が受けられたりすることもあるため、必ず確認しましょう。
例えば、東京都では区市町村によって様々な制度が用意されています。
港区の「住宅リフォーム助成制度」のように特定の工事に対して助成を行うものや、省エネ性能を高めるリフォームを対象とした補助金などが見られます。
東京都のリフォーム補助金を探す際は、まず「地方公共団体における住宅リフォームに係る支援制度検索サイト」を利用するのが便利です。

また、「（お住まいの市区町村名） キッチン リフォーム 補助金」といったキーワードで検索したり、自治体のホームページで直接確認したり、役所の担当窓口に問い合わせるのが確実です。
申請期間が短かったり、年度の早い段階で予算が上限に達してしまうことも多いため、リフォームを計画し始めたら、まずは情報収集から始めることが重要です。

国と地方自治体の補助金は併用できる？

結論から言うと、国の補助金と地方自治体の補助金は、対象となる工事内容が重複しなければ併用できるケースが多いです。
例えば、国の「子育てグリーン住宅支援事業」で節水型水栓やビルトイン食洗機の導入に対する補助を受け、お住まいの自治体の制度で耐震改修やバリアフリー工事の補助を受ける、といった使い分けが考えられます。
ただし、自治体によっては国の補助金との併用を認めていない場合や、同じ工事に対して両方から補助金を受け取る「二重取り」はできません。
併用を検討する場合は、まず利用したい国の制度を決めてから、お住まいの自治体のホームページで補助金制度の要綱を確認するか、担当窓口に直接問い合わせて「国の〇〇事業と併用可能ですか？」と確認するのが最も確実です。
補助金に詳しいリフォーム会社であれば、こうした併用可能な制度の組み合わせについてもノウハウを持っているため、相談してみることをおすすめします。

補助金はいくらもらえる？金額の相場とシミュレーション

キッチンリフォームで最も気になるのが「結局、我が家はいくら補助金をもらえるの？」という点ではないでしょうか。
ここでは、代表的な制度の補助金額と、具体的な費用別のシミュレーションをご紹介します。

制度別の補助上限額と補助率の比較表

【費用別】我が家がもらえる補助金額の計算例

仮に、子育て世帯が総額80万円のキッチンリフォームを行うケースで考えてみましょう。
この工事で「子育てグリーン住宅支援事業」を活用し、対象となるビルトイン食洗機（22,000円/戸）、掃除しやすいレンジフード（13,000円/戸）、節湯水栓（5,000円/戸）を導入したとします。
この場合の補助額は合計で40,000円です。
しかし、この制度は補助額の合計が5万円以上ないと申請できないため、このままでは対象外です。
そこで、同時に行う浴室リフォームで高断熱浴槽（30,000円/戸）を導入したり、トイレの交換（節水型トイレ 20,000円/戸）も検討するなど、他の工事と組み合わせることで合計補助額を5万円以上にし、制度を活用することがポイントになります。
このように、キッチンだけでなく家全体のリフォーム計画を考えることで、補助金を最大限に活用できる可能性があります。

補助金の対象となるリフォーム工事と住宅の条件

補助金を利用するには、それぞれの制度が定める「対象となる工事」や「対象となる住宅・世帯」の条件をクリアする必要があります。
ここでは、特にキッチンリフォームで関連の深い条件について解説します。

対象となるキッチン設備とリフォーム工事の具体例

どのような工事が補助金の対象になるのか、イメージが湧きにくいかもしれません。
「子育てグリーン住宅支援事業」を例に、対象となる代表的な設備と工事をご紹介します。

• ビルトイン食洗機の設置 手洗いよりも水の使用量を抑えられるため、節水効果が期待できます。
  家事の時間を大幅に短縮できるため、共働き世帯に特に人気があります。
• 掃除しやすいレンジフードへの交換 油汚れが付きにくく、フィルターの手入れが簡単なレンジフードへの交換です。面倒なキッチンの掃除を楽にしてくれます。
• 節湯水栓への交換 水とお湯の切り替えが明確で、無駄なお湯の使用を防ぐことができる水栓です。日々の光熱費削減に直接つながります。
• 対面キッチンへの変更に伴う改修 壁付けキッチンから対面キッチンへの変更など、間取りの変更も、他の必須工事とあわせて行うことで補助対象となる場合があります。ただし、壁の撤去や設置など、工事内容によって対象可否が細かく定められています。

これらの工事は、省エネや家事負担の軽減といった、制度の目的に沿っていることがポイントです。

対象となる世帯や住宅の主な要件

補助金制度を利用するには、工事内容だけでなく、住んでいる人（世帯）や住宅そのものにも条件が設定されています。
まず、ほとんどの制度で共通しているのが「リフォームを行う住宅の所有者であり、そこに居住していること」という条件です。
その上で、制度ごとに独自の要件が加わります。
例えば「子育てグリーン住宅支援事業」では、補助額が引き上げられる対象として子育て世帯（18歳未満の子どもがいる世帯）や若者夫婦世帯（夫婦のいずれかが39歳以下の世帯）という定義があります。
「長期優良住宅化リフォーム推進事業」では、工事前に専門家による住宅診断（インスペクション）を実施することが必須です。

「介護保険」では、要介護・要支援認定を受けていることが大前提となります。
これらの条件は複雑に感じるかもしれませんが、リフォーム会社の担当者が確認をサポートしてくれる場合がほとんどです。
まずはご自身の状況を伝え、どの制度が利用できそうか相談してみましょう。

初心者でも安心！申請から受給までの4ステップと必要書類

補助金の申請は手続きが複雑そうで不安に感じる方も多いかもしれませんが、基本的な流れはどの制度も共通しており、多くの場合リフォーム会社が手続きをサポートしてくれます。
ここでは、初心者の方でも安心して進められるよう、申請から受給までの基本的な流れを4つのステップに分けて分かりやすく解説します。

STEP1 補助金に詳しいリフォーム会社を探して契約する

補助金を利用する上で最も重要なのが、パートナーとなるリフォーム会社選びです。
特に国の補助金の多くは、事務局に事業者登録をしている会社でなければ申請ができません。
まずは、利用したい補助金制度の公式サイトで登録事業者の一覧を確認したり、リフォーム会社のホームページで補助金の活用実績が豊富かを確認したりしましょう。
補助金に詳しい会社であれば、どの制度が使えるかの提案から、複雑な申請書類の準備、手続きの代行まで、スムーズに進めてくれます。
リフォームの相談をする際に「補助金の利用を考えている」と伝え、親身に相談に乗ってくれる会社を選びましょう。

STEP2 工事業者と共同で交付申請を行う

利用する補助金制度とリフォーム会社が決まったら、工事の請負契約を結び、補助金の交付申請手続きに進みます。
申請には、本人確認書類や工事請負契約書の写し、対象工事の内容がわかる書類（平面図や見積書など）といった様々な書類が必要です。
これらの書類は数が多く、専門的な内容も含まれるため、個人で全てを準備するのは非常に大変です。基本的にはリフォーム会社が必要な書類を案内し、作成をサポートしてくれます。
施主であるあなた自身は、必要事項の記入や署名、捺印、そして本人確認書類などの準備を行います。

申請手続きは、リフォーム会社があなたに代わって電子申請システムなどで行うのが一般的です。

STEP3 交付決定後にリフォーム工事を開始する

補助金の交付申請を提出し、事務局の審査を経て「交付決定通知」が届いたら、いよいよリフォーム工事の開始です。
ここで非常に重要なのが、交付決定前に工事を始めてはいけないという点です。多くの補助金制度では、交付決定前の着工は補助の対象外となってしまいます。
フライングで工事を始めてしまい、補助金が受け取れなくなったという失敗例は少なくありません。
工事のスケジュールについては、リフォーム会社の担当者が交付決定のタイミングを見計らって調整してくれます。
工事期間中は、契約通りの工事が行われているか、時々現場を確認するとより安心です。

STEP4 実績報告を提出して補助金を受領する

リフォーム工事が完了し、工事代金の支払いを終えたら、最後の手続きである「実績報告」を行います。
実績報告には、工事後の写真や工事代金の支払いが確認できる書類（領収書など）の提出が必要です。この報告書も、基本的にはリフォーム会社が作成を代行してくれます。
実績報告書が事務局に受理され、内容に問題がないことが確認されると、ようやく補助金が確定します。
補助金は、リフォーム会社に直接振り込まれる場合と、一度リフォーム会社に振り込まれた後、施主であるあなたに還元される場合があります。
どちらの形式になるかは制度やリフォーム会社との契約によって異なりますので、事前に確認しておきましょう。

補助金活用で失敗しないための3つの重要注意点

せっかくの補助金制度も、ルールを知らないと思わぬ失敗につながることがあります。
ここでは、特に初心者が陥りがちな3つの重要な注意点を解説します。
補助金を確実に受け取り、賢くリフォームを進めるために、契約前に必ず確認しておきましょう。

注意点1 申請は必ず「工事着工前」に行う

これは最も重要で、かつ最も多い失敗例の一つです。
ほとんどの補助金制度では、リフォーム工事の契約を結び、工事を始める前に補助金の交付申請を行い、「交付決定」を受ける必要があります。
「先に工事を始めてしまったけれど、後から申請すればもらえるだろう」と考えていると、補助金は一切受け取れなくなってしまいます。
リフォームの計画を立てる際は、補助金の申請期間や審査にかかる時間も考慮に入れて、余裕を持ったスケジュールを組むことが不可欠です。
リフォーム会社と契約する際には、「補助金の交付決定を確認してから工事を開始する」という流れを必ず確認しましょう。

注意点2 制度ごとの予算上限と申請期間を確認する

国の補助金制度は、国会で承認された予算の範囲内で実施されます。
そのため、申請額が予算の上限に達した時点で、期間内であっても受付が終了してしまいます。
人気の補助金は、締め切りを待たずに早期終了することも珍しくありません。
また、申請できる期間も「〇月〇日から〇月〇日まで」と明確に定められています。
リフォームを検討し始めたら、まずは利用したい制度の公式サイトで申請期間と予算の執行状況（現在の申請率など）をこまめにチェックする習慣をつけましょう。

特に、年度末や締め切り間近は申請が集中し、窓口が混雑することもあります。
リフォームの計画が決まったら、できるだけ早めに申請準備に取り掛かることが成功の鍵です。

注意点3 住宅ローン控除など他の制度との関連性

リフォーム費用を住宅ローンで賄う場合、住宅ローン控除（減税）の利用を検討する方も多いでしょう。
助金と住宅ローン控除は併用することが可能ですが、計算方法に注意が必要です。
住宅ローン控除の対象となる金額は、実際に自己資金やローンで支払ったリフォーム費用から、受け取った補助金の額を差し引いた金額となります。
例えば、500万円のリフォームで30万円の補助金を受け取った場合、住宅ローン控除の対象となるのは470万円です。
この点を理解しておかないと、想定していたよりも控除額が少なくなってしまう可能性があります。

リフォームの資金計画を立てる際には、補助金と税金の控除制度の両方を視野に入れ、トータルでどれだけメリットがあるかを考えることが大切です。

キッチンリフォーム補助金のよくある質問

ここでは、キッチンリフォームの補助金に関して、お客様からよくいただく質問とその回答をまとめました。

Q. 賃貸マンションでも補助金は利用できますか？

賃貸マンションのリフォームの場合、補助金の申請者は原則として物件の所有者（大家さん）となります。
そのため、入居者が補助金を利用してリフォームを行うことは難しいのが現状です。
ただし、所有者の同意を得て、所有者が申請手続きを行う形であれば、制度を利用できる可能性はあります。
例えば、分譲のマンションリフォームで補助金の活用を検討している場合は、管理組合の規約などを確認しつつ、専有部分のリフォームであれば基本的に補助金の対象となります。
制度によっては共同住宅全体での改修が条件となる場合もあるため、事前に管理組合やリフォーム会社に確認することをおすすめします。

Q. 申請手続きはリフォーム業者が代行してくれますか？

はい、ほとんどの補助金制度で、申請手続きはリフォーム会社が代行してくれます。
特に「子育てグリーン住宅支援事業」のような国の制度では、事務局に登録された事業者が申請手続きを行うことが必須となっています。
個人で申請書類を一から準備するのは非常に手間がかかるため、これは大きなメリットと言えるでしょう。
ただし、申請者本人の署名や捺印、本人確認書類の準備など、施主自身でなければできない作業もあります。
リフォーム会社に任せきりにするのではなく、どのような手続きが進んでいるのかを適宜確認し、協力しながら進めていく姿勢が大切です。

Q. 中古住宅を購入してリフォームする場合も対象になりますか？

はい、中古住宅を購入してキッチンリフォームを行う場合も、補助金の対象となるケースが多くあります。
例えば、「子育てグリーン住宅支援事業」では、中古住宅の購入とリフォームを同時に行う場合、補助金の上限額が引き上げられるといった優遇措置があります。
また、「長期優良住宅化リフォーム推進事業」でも、既存住宅の購入者が工事を実施する場合には補助上限が加算される仕組みがあります。
中古住宅のリフォームは、新築に比べて費用を抑えられるメリットがありますが、補助金を活用することで、さらに賢く理想の住まいを実現できます。
不動産会社やリフォーム会社に、中古住宅購入とリフォームをセットで相談し、利用できる補助金がないか確認してみましょう。

まとめ

今回は、キッチンリフォームで利用できる補助金制度について、2025年9月時点の最新情報をもとに解説しました。
キッチンリフォームで使える補助金には、国の「子育てグリーン住宅支援事業」や「長期優良住宅化リフォーム推進事業」、そして各自治体が実施する制度など、様々な種類があります。
それぞれの制度で条件や補助額、申請期間が異なるため、まずはご自身の状況に合った制度を見つけることが第一歩です。
そして、補助金制度を上手に活用するには、制度に詳しく、実績が豊富なリフォーム会社をパートナーに選ぶことが何よりも重要です。

山根木材では「永く住み継がれる家づくり」を目指し、これまでに累積1万件を超える施工を手掛けてきました。
私たちはお客様の住まいと暮らしに寄り添うライフパートナーとして、ご家族の思いに耳を傾け、ライフステージの変化も見据えた、お客様の暮らしに寄り添ったリフォームプランをご提案します。

今なら「リフォームまるわかり大辞典」を無料進呈中です。お問い合わせ・資料請求は、下記お問合せフォームからお気軽にご連絡ください。
※弊社では、広島県内を施工エリアとさせていただいています。