リフォームにはまとまった資金が必要ですが、「ローンを組みたいけれど、審査に通るか不安…」「審査がゆるいローンはないだろうか？」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。
リフォームローンは住宅ローンと同様に審査があり、審査に通らなければローン契約は結べません。
今回の記事では、リフォームローンの審査に落ちてしまう主な原因と、審査が通りやすいローンの特徴、そして審査でチェックされる具体的な基準について詳しく解説します。
この記事を読めば、審査への不安が解消され、ご自身に合ったリフォームローンを見つける手助けとなるはずです。ぜひ参考にしてください。
リフォームローン審査に落ちる5つの主な原因
リフォームローンは住宅ローンと比べると審査が通りやすいと言われていますが、それでも審査に落ちてしまうことがあります。
まずは、審査に通らない主な原因を把握しておきましょう。
原因1：信用情報（CIC）に問題がある
ローン審査で最も重要視されるのが、個人の信用情報です。
信用情報とは、クレジットカードやローンの利用履歴のことで、CICなどの信用情報機関に記録されています。
過去にスマートフォンの分割払いやカードローンなどで延滞を繰り返した履歴があると、「返済能力に懸念あり」と判断され、審査に通るのは非常に難しくなります。
たとえ現在は完済していても、過去5年～10年間の記録は残っています。
自分の信用情報に少しでも不安がある場合は、事前に信用情報機関に情報開示を請求して確認しておくことをおすすめします。
軽い延滞でも記録に残っていることがあるため、注意が必要です。
原因2：返済負担率が基準を超えている
返済負担率（または返済比率）とは、年収に占めるすべてのローン返済額の割合のことです。
リフォームローンだけでなく、住宅ローン、自動車ローン、カードローンなど、他のすべての借り入れを合算して計算されます。
多くの金融機関では、この返済負担率の上限を年収の30%～35%程度に設定しています。
例えば、年収400万円の場合、年間の総返済額が120万円（月々10万円）を超えていると、審査に通るのは難しくなります。
リフォームローンを申し込む際は、現在の借り入れ状況を正確に把握し、返済負担率が基準内に収まるかどうかを事前に計算しておくことが重要です。
原因3：勤続年数や年収が基準を満たしていない
安定した返済能力を示す上で、勤続年数や年収も重要な審査項目です。
多くの金融機関では、勤続年数1年以上（自営業の場合は事業年数2～3年以上）、年収200万円以上を申し込みの最低条件としています。
特に転職して間もない場合は、「収入の安定性に欠ける」と判断されて審査が厳しくなる傾向があります。
また、年収が基準をクリアしていても、希望する借入額に対して低いと判断されれば、審査に通らない原因となります。
申込者のみの年収で基準が満たせない場合には、配偶者と収入を合算して申し込むことで、審査に通る可能性を高めることができます。
原因4：申込内容の不備や健康状態の問題
申し込み書類に記入ミスや漏れがある、あるいは意図的に年収を多く記載するなど虚偽の申告をした場合、審査に落ちる原因となります。
ささいなミスでも信用を失うことになりかねないので、書類は正確に記入しましょう。
また、特に有担保型リフォームローンや借入額が大きい場合は、団体信用生命保険（団信）への加入が必須となることが多く、その際に健康状態が問われます。
過去の病歴や現在の健康状態によっては団信に加入できず、それが理由でローンを組めないケースもあります。
ただし、保険会社ごとに審査基準は異なるため、持病がある方向けのワイド団信などを検討する道もあります。
原因5：他に多くの借り入れがある
住宅ローンや自動車ローン以外に、カードローンやキャッシングなどの借り入れ件数が多い場合も、審査に不利に働くことがあります。
たとえ借入額が少額でも、複数社から借り入れをしていると「資金繰りが厳しいのではないか」という印象を与えてしまい、計画的な返済能力を疑われる原因になります。
リフォームローンを申し込む前に、もし完済できるローンがあれば整理しておくと、審査での評価が上がりやすくなります。
借入件数を減らしておくことは、返済負担率を下げることにもつながり、審査において非常に有効な対策です。
審査がゆるい・通りやすいリフォームローンの特徴
リフォームローンの審査基準は金融機関によって様々ですが、一般的に「審査が通りやすい」と言われるローンにはいくつかの特徴があります。
金利や借入額だけでなく、「通りやすさ」も重視したい方は、ぜひ参考にしてください。
【種類別】銀行ローンより信販系ローン（オリコ・ジャックス等）
リフォームローンは、主に「銀行」と「信販会社（オリコ、ジャックスなど）」が提供しています。
一般的に、銀行のリフォームローンは金利が低い分、審査が厳しい傾向にあります。
一方、信販会社のリフォームローンは、銀行に比べて金利がやや高めですが、その分審査のハードルが低く設定されていることが多いのが特徴です。
これは、信販会社が個人の信用情報を基にしたスピーディーな審査を得意としているためです。
過去にクレジットカードの支払いで少し延滞してしまった経験がある方や、勤続年数に不安がある方、自営業の方などは、まず信販系のリフォームローンから検討してみるのが良いでしょう。
リフォーム会社が提携しているローンも多く、手続きがスムーズに進むというメリットもあります。
【担保別】有担保ローンより無担保ローン
リフォームローンの種類と、住宅ローンとの違いを以下の表にまとめました。
| 無担保型リフォームローン | 有担保型リフォームローン | 住宅ローン | |
| 担保 | 不要 | 必要 | 必要 |
| 金利 | 高（2〜5％） 変動金利が多い |
住宅ローンよりは高いものの無担保型よりは低い | 低（0.5％〜2％） 変動金利／固定金利 |
| 審査難易度 | 通りやすい | 住宅ローンよりは通りやすい | 通りにくい |
| 借入可能額目安 | 〜500万円程度 | 〜5,000万円程度 | 〜1億円程度 |
| 借入可能期間 | 10年程度 | 最長35年程度 | 最長35年 |
審査の通りやすさだけで見れば、一般的に「無担保ローン」の方が通りやすいと言えます。
無担保ローンは、担保の価値を評価する必要がないため審査プロセスが簡略化され、スピーディーな融資が可能です。
借入可能額は有担保ローンに比べて低く（多くは500万円～1000万円程度）、金利も高めですが、小～中規模のリフォームを検討している方にとっては有力な選択肢です。
一方、有担保ローンは低金利で高額な借り入れが可能ですが、不動産の担保価値評価や抵当権設定手続きが必要になるため、審査はより慎重に行われ、時間もかかります。
リフォームローンの主な審査基準6項目
金融機関は、申込者がきちんと返済を続けられるかを見極めるため、様々な項目をチェックします。
ここでは、特に重要視される6つの審査基準について、具体的な目安とともに解説します。
①年収と雇用形態（自営業・個人事業主）
多くのリフォームローンでは、申し込み条件として年収200万円以上といった基準を設けています。
もちろん年収は高いほど有利ですが、それ以上に「安定した収入が継続してあるか」が重視されます。
そのため、正社員や公務員は高く評価される傾向にあります。
パートやアルバイス、契約社員、そして自営業・個人事業主の方は、収入が不安定と見なされ、審査が厳しくなることがあります。
特に自営業の場合は、少なくとも過去2～3年分の確定申告書を提出し、安定した事業所得があることを証明する必要があります。
年収の基準をクリアしていても、赤字決算の年があると審査に通らない可能性が高くなります。
②勤続年数（転職直後の場合）
収入の安定性を示すもう一つの重要な指標が勤続年数です。
一般的に、勤続年数1年以上を申し込みの条件としている金融機関が多く、3年以上あればより安心です。
転職して間もない（勤続1年未満）場合は、「今後も同じ収入が続くか不透明」と判断され、審査が非常に厳しくなります。
ただし、キャリアアップのための同業種への転職など、理由によっては金融機関が柔軟に判断してくれるケースもあります。
転職直後にローンを申し込む場合は、その理由をしっかり説明できるように準備しておくと良いでしょう。
信販系のローンでは、勤続年数の条件が銀行よりも緩やかな場合があります。
③年齢（申込時と完済時）
リフォームローンには、申し込み時の年齢と、ローンを完済するときの年齢に制限が設けられています。
多くの場合、申込時年齢は満20歳以上～満70歳未満、完済時年齢は満80歳未満といった条件が設定されています。
例えば、返済期間15年のローンを申し込む場合、65歳までに申し込む必要がある、ということです。
年齢が高くなるほど、退職後の収入減少や健康リスクを考慮され、返済期間が短く制限されたり、借入可能額が少なくなったりする傾向があります。
特に50代後半以降でローンを組む場合は、定年後の返済計画を明確に示すことが重要になります。
④信用情報（クレジットやローンの履歴）
信用情報とは、これまでのクレジットカードの利用履歴やローンの返済状況などを記録した個人の金融取引履歴のことです。
金融機関は審査の際に必ず信用情報機関（CIC、JICCなど）に照会し、申込者の過去の履歴をチェックします。
過去にクレジットカードや携帯電話料金の支払いを延滞した記録、債務整理（自己破産など）の記録があると、審査に通ることは極めて困難になります。
自分では忘れているような小さな延滞でも記録に残っていることがあるため、不安な方は事前にご自身の信用情報を確認しておくことをお勧めします。
信用情報は、インターネットや郵送で数百円～千円程度で取り寄せることができます。
⑤返済負担率
返済負担率（返済比率）は、年収に占める「すべてのローン」の年間返済額の割合を示す指標で、審査において非常に重要です。
この「すべてのローン」には、今回申し込むリフォームローンに加えて、既存の住宅ローン、自動車ローン、教育ローン、カードローンなどが全て含まれます。
多くの金融機関では、この返済負担率の上限を30%～35%に設定しています。
例えば、年収500万円の人の場合、年間返済額の上限は150万円（月々12.5万円）程度です。
この範囲内に収まるように、借入希望額や返済期間を調整する必要があります。
⑥物件の担保評価（有担保の場合）
有担保型のリフォームローンを申し込む場合は、リフォーム対象の土地や建物が担保としての価値があるかどうかが審査されます。
金融機関は、万が一返済が滞った場合に、その不動産を売却して貸したお金を回収できるかを評価します。
そのため、物件の所在地や築年数、状態などが詳しくチェックされます。
例えば、建築基準法に違反している「違法建築」の物件や、担保価値が借入希望額に対して著しく低いと判断された場合は、審査に通らないことがあります。
無担保ローンではこの審査はありませんが、その分、個人の返済能力がより厳しく見られることになります。
審査に落ちた・通らない場合の具体的な対処法
万が一、リフォームローンの審査に落ちてしまっても、諦める必要はありません。
原因を分析し、適切な対策を講じることで、ローンを組める可能性は十分にあります。
対処法1：借入希望額を減らし自己資金を増やす
審査に落ちた最も多い原因の一つが、「借入希望額が年収に見合っていない（返済負担率が高い）」ことです。
その場合は、リフォームプランを見直し、工事内容の優先順位をつけて借入希望額を減らすことを検討しましょう。
例えば、キッチンのグレードを一つ下げる、内装工事の範囲を少し狭める、といった工夫で数十万円単位の減額が可能です。
また、親族からの援助などで自己資金（頭金）の割合を増やすことも非常に有効です。
借入額が少なくなれば、金融機関の貸し倒れリスクが減るため、審査に通る可能性がぐっと高まります。
対処法2：他の金融機関（信販会社など）に申し込む
一つの金融機関の審査に落ちたからといって、他のすべてのローンが組めないわけではありません。
金融機関によって審査基準は異なり、特に銀行のローンに落ちてしまった場合でも、信販会社のローンなら通るというケースはよくあります。
信販系のローンは、銀行に比べて金利が少し高い分、審査のハードルが低めに設定されている傾向があります。
また、リフォーム会社が提携している信販ローンは、工事内容と申込者の情報を総合的に判断してくれるため、審査が比較的スムーズに進むことがあります。
一度審査に落ちてしまっても、諦めずに別の金融機関に相談してみましょう。
対処法3：住宅ローンへの借り換えや一本化を検討する
現在、住宅ローンの返済中である場合は、リフォーム費用も含めた形で住宅ローンを借り換えるという方法も有効です。
リフォームローンは住宅ローンに比べて金利が高く、返済期間も短いですが、住宅ローンとして借り換えることで、低金利かつ長期間の返済が可能になります。
これにより、月々の返済額を大きく抑えることができます。
また、リフォーム費用と住宅ローンの支払いを一本化できるため、管理が楽になるというメリットもあります。
現在取引のある金融機関や、より金利の低い他の金融機関に、リフォーム費用を含めた借り換えが可能か相談してみましょう。
リフォームローンの申し込みの流れ
ここでは、リフォームローンの申し込みの流れを詳しくまとめました。
リフォームローンの活用を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
①リフォーム工事業者を探す
まずリフォームを依頼する工事業者を探します。自分と家族が希望するリフォームに必要な予算を決め、予算内で実現可能なリフォームの提案を受けましょう。なるべく多くのリフォーム工事業者を比較したい場合は、リフォーム工事の一括見積もりを活用すると良いでしょう。
②リフォームの内容を詰めて見積もり受け取る
リフォーム工事を依頼する業者が数社に絞られた後は、各社と打ち合わせをしてリフォーム内容を決めていきます。モデルルームを訪れ、実際のリフォーム設備などを確認しながら具体的なイメージを膨らませましょう。
リフォームの内容が決まったら、業者に見積もりを作ってもらいます。可能であれば、リフォーム工事の見積もりは複数社に依頼し、相見積もりを取ると良いでしょう。
見積もり内容を比較して信頼できるリフォーム業者を見つけたら、再度打ち合わせを実施して正式見積もりを受け取ります。
③リフォームローンの申し込み審査を受ける
正式な見積もり受け取った後に、リフォームローンの取り扱いがある金融機関にローン申し込みをして審査を受けます。仮審査を通過した後に本審査が実施され、無事審査が通った方はリフォームローン契約に進みます。この際、必要書類に漏れがないように注意してください。
④リフォーム工事をリフォーム会社に依頼する
本審査が通りリフォームローンが使える事実が明らかになってから、リフォーム工事業者に工事を発注します。多くの場合は、リフォームに必要な手付け金を自己資金で支払うことになります。
⑤借り入れ完了
リフォームローンの契約が完了した後は、リフォーム業者が金融機関から融資されたリフォーム代金を受け取ります。リフォームローン契約者は、融資を受けた金融機関にローンの返済を開始します。
仮審査と本審査の重要ポイント
リフォームローンの審査は主に「仮審査」と「本審査」の2段階に分かれています。
それぞれの役割の違いと、注意すべきポイントを詳しく解説します。
「仮審査」と「本審査」の役割の違い
仮審査（事前審査）は、主に申込者の年収や信用情報を基にした簡易的な審査です。
リフォーム会社から受け取った見積もりを基に、「そもそもローンを組めそうか」「いくらまで借りられそうか」という借入可能額の目安を知るために行います。
結果は通常1日～3営業日ほどで分かります。
一方、本審査では、提出された正式な書類（見積書、収入証明書、本人確認書類など）を基に、より詳細で厳密な確認が行われます。
仮審査の内容に間違いがないか、本当に返済能力があるのかを最終的に判断するのが目的で、審査には1週間～2週間程度の期間が必要です。
仮審査通過後に本審査で落ちるケースとは？
「仮審査に通ったから安心」とは限りません。確率は決して高くありませんが、本審査で否決されるケースもあります。主な原因は以下の通りです。
- 申込内容の相違 仮審査で申告した内容（年収、勤続年数、既存の借入額など）と、本審査で提出した書類の内容に違いがあった場合。
- 信用情報の変化 仮審査の後、本審査までの間に、新たにクレジットカードを作ったり、自動車ローンを組んだりして返済負担率が上がってしまった場合。
- 団体信用生命保険（団信）に加入できなかった 有担保ローンなどで団信への加入が必須の場合、健康状態が理由で加入できず、結果としてローンが組めないケース。
このような事態を避けるためにも、申し込みは正確に行い、本審査が終わるまでは新たな借り入れを控えるようにしましょう。
自分に合ったローンを見つけて理想のリフォームを実現しよう
リフォームローンは住宅ローンと比較して金利が高いものの、審査が通りやすいという特徴があります。
短期間で返済可能な少額の融資であれば、ローン審査と申し込みの労力を最小限に抑えるためにリフォームローンを活用すると良いでしょう。
ただし、リフォームローンにも審査基準が存在します。
何らかの問題でリフォームローンの審査が通らない時には、カードローンや住宅ローンの借り換えを検討してみてください。
自分と家族に適したローン契約が結べれば、リフォームにかかる費用を最小限に抑えられるでしょう。
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