「そろそろ家をリフォームしたいけど、費用が高くて…」 「リフォームで使える補助金があるって聞いたけど、種類が多くてよくわからない」
このようにお悩みではありませんか。
大規模なリフォームには多くのコストがかかります。
しかし、必要なリフォームをせずに放置すると、住宅の性能が下がるだけでなく、日々の暮らしの快適性や安全性にも影響を及ぼしかねません。
実は、国や自治体が用意する補助金・助成金制度を賢く活用すれば、リフォームの費用負担を大幅に減らすことが可能です。
この記事では、2025年に利用できる最新のリフォーム補助金制度について、国の主要なものからお住まいの地域で探せるものまで、網羅的に分かりやすく解説します。
ご自身の計画にぴったりの制度を見つけて、お得に理想の住まいを実現しましょう。
2025年に国が実施する主要リフォーム補助金【住宅省エネ2025キャンペーン】
2025年も、国は省エネ性能の高い住宅を増やすため、大規模な補助金制度を実施する見込みです。
2024年に実施された「住宅省エネ2024キャンペーン」の後継事業として、特に注目すべき3つの主要な補助金制度を紹介します。
（※2025年9月現在。制度の名称や内容は変更される可能性があります。正式発表があり次第、最新情報に更新します。）
子育てグリーン住宅支援事業
「子育てグリーン住宅支援事業」は、特に子育て世帯や若者夫婦世帯の省エネリフォームを支援する制度です。
2024年の「子育てエコホーム支援事業」の後継とされ、リフォームの場合は世帯を問わず全ての人が利用できるのが大きな特徴です。
断熱改修やエコ住宅設備の導入といった省エネ工事を必須とし、それと同時に行うバリアフリー改修や子育て対応改修なども補助対象となります。
一戸建てだけでなくマンションのリフォームも対象で、幅広いニーズに対応できるため、多くの方が利用を検討できる人気の補助金です。
補助額の上限は世帯の状況によって異なりますが、一般的なリフォームで最大30万円程度、子育て・若者夫婦世帯では最大60万円程度が見込まれます。
先進的窓リノベ2025事業
「先進的窓リノベ2025事業」は、既存住宅の窓やドアを高性能な断熱仕様のものに交換するリフォームに特化した補助金です。
住宅の熱の出入りが最も大きい「開口部」の断熱性能を高めることで、冷暖房効率を劇的に改善し、光熱費の削減と快適な室内環境の実現を目指します。
この制度の最大の魅力は、補助額が非常に大きい点にあり、工事費用の2分の1相当、最大で200万円もの補助が受けられる可能性があります。
内窓の設置、外窓の交換、ガラスのみの交換といった工事が対象となります。
冬の寒さや夏の暑さ、結露などにお悩みの方にとっては、最も費用対効果の高いリフォームを実現できる、非常に強力な支援制度と言えるでしょう。
給湯省エネ2025事業
「給湯省エネ2025事業」は、家庭のエネルギー消費の大きな割合を占める給湯器を、高効率なものに交換する際に利用できる補助金です。
具体的には、少ないエネルギーでお湯を沸かすことができる「エコキュート」や「ハイブリッド給湯器」、「エネファーム」といった家庭用燃料電池の導入が対象となります。
機器の種類に応じて定額が補助され、例えばエコキュートの導入で1台あたり10万円前後、エネファームでは20万円前後の補助が見込まれます。
給湯器は寿命が10年〜15年程度と言われており、交換を検討しているタイミングであれば、この補助金を活用しない手はありません。
最新の省エネ給湯器に交換することで、日々の光熱費を削減しながら、初期費用も抑えることが可能です。
【目的・工事別】リフォームで使える補助金・助成金
「たくさんの制度があるのは分かったけど、自分のやりたいリフォームではどれが使えるの？」という疑問にお答えします。
ここでは、リフォームの目的別に利用できる代表的な補助金・助成金を紹介します。
窓・壁・床の断熱リフォームで省エネ性能を高めたい
光熱費の高騰が気になる今、断熱リフォームへの関心は非常に高まっています。
窓・壁・床・天井などの断熱改修は、国の補助金が最も手厚い分野です。
先ほど紹介した国の主要制度である「子育てグリーン住宅支援事業」や「先進的窓リノベ2025事業」がまさにこれに該当します。
特に窓の断熱は効果が大きく、先進的窓リノベ事業を使えば最大200万円の補助が受けられます。
壁や床などの断熱工事も行う場合は、子育てグリーン住宅支援事業を併用することで、より広範囲の工事をカバーできます。
エコな暮らしを実現し、年間を通じて快適な室温を保ちたい方は、まずこれらの制度の活用を検討しましょう。
手すり設置や段差解消などバリアフリーリフォームをしたい（介護保険）
ご家族の高齢化に伴い、手すりの設置や段差の解消、引き戸への変更といったバリアフリーリフォームを検討している方も多いでしょう。
このような介護を目的としたリフォームには、介護保険制度の「住宅改修費の支給」が利用できます。
この制度は、要支援または要介護認定を受けている方が対象で、上限20万円までの工事に対し、費用の7割〜9割が支給されます（自己負担は1割〜3割）。
対象となる工事は、手すりの取り付け、段差の解消、滑り防止の床材への変更、引き戸等への扉の取替え、和式便器から洋式便器への取替えなどです。
また、国の「子育てグリーン住宅支援事業」でも、必須の省エネ工事と同時に行うことでバリアフリー改修が補助対象となります。
まずはケアマネージャーに相談し、介護保険を優先的に検討するのがおすすめです。
耐震補強リフォームで家の安全性を高めたい
地震への備えとして、家の耐震性を高めるリフォームも重要です。
耐震補強リフォームに関しては、国全体で統一された大規模な補助金制度は少ないですが、その代わりに多くの地方自治体（市区町村）が独自の補助金・助成金制度を設けています。
特に、旧耐震基準（1981年5月31日以前）で建てられた木造住宅を対象とした制度が中心です。
補助の内容は自治体によって様々ですが、耐震診断にかかる費用の補助や、実際の補強工事にかかる費用の一部（数十万円〜100万円以上）を補助するものが一般的です。
まずは「お住まいの自治体名 耐震 補助金」で検索するか、市役所や区役所の建築指導課などに問い合わせて、利用できる制度がないか確認してみましょう。
トイレ・浴室・キッチンなど水回りの設備を交換したい
トイレ、浴室、キッチンなどの水回りのリフォームは、生活の質を大きく向上させます。
これらの設備交換そのものを単独で補助する制度は少ないですが、他の工事と組み合わせることで補助対象となる場合があります。
例えば、「子育てグリーン住宅支援事業」では、節水型トイレや高断熱浴槽の設置がエコ住宅設備として補助対象になります。
また、必須工事である断熱改修などと同時に行うことで、掃除しやすいレンジフードやビルトイン食洗機、浴室乾燥機などの設置も補助の対象に加えることができます。
水回りのリフォームを計画する際は、同時に窓の断熱や給湯器の交換なども検討することで、補助金を最大限に活用できる可能性があります。
長く住める家にするための性能向上リフォーム（長期優良住宅化）
住宅の寿命を延ばし、長く快適に住み続けられるようにするための大規模な性能向上リフォームには、「長期優良住宅化リフォーム推進事業」が活用できます。
この制度は、耐震性、省エネ性、劣化対策など、住宅の総合的な性能を高める工事を幅広く支援するものです。
リフォーム前に専門家による住宅診断（インスペクション）を行い、計画的に改修することが求められますが、補助額の上限が100万円以上と高く設定されています。
特に、中古住宅を購入して全面的にリノベーションする場合や、親から受け継いだ家を次の世代も住めるように改修する、といったケースに適しています。
手続きはやや専門的になりますが、質の高いリフォームを実現したい場合に非常に有効な制度です。
（参考：国土交通省 長期優良住宅化リフォーム推進事業）
お住まいの地域（市区町村）で使えるリフォーム補助金制度の探し方
国の制度と合わせて必ずチェックしたいのが、お住まいの都道府県や市区町村が独自に実施している補助金・助成金です。
国の制度より条件が緩やかだったり、より地域の実情に合ったユニークな支援が用意されていたりすることがあります。
地方公共団体の支援制度検索サイトで探す方法
全国の自治体が実施する支援制度を一つひとつ調べるのは大変ですが、便利な検索サイトがあります。 一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会が運営する「地方公共団体における住宅リフォームに関する支援制度検索サイト」では、お住まいの地域と支援内容（省エネ、耐震、バリアフリーなど）を選択するだけで、利用可能な制度を一覧で検索できます。
国の補助金と併用できる制度も多いため、リフォームを計画する際はまずこのサイトでご自身の自治体にどのような制度があるかを確認することをおすすめします。
（参考：住宅リフォーム推進協議会 支援制度検索サイト）
【東京都の例】自治体独自の補助金・助成金制度
例えば、東京都では、国や区市町村の制度に上乗せして利用できる独自の補助金制度が充実しています。
代表的なものに、太陽光発電システムや蓄電池の設置を支援する「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」があります。
また、多くの区市町村でも、省エネリフォームやバリアフリーリフォーム、外壁塗装などに対して独自の助成金を用意しています。
例えば、世田谷区の「世田谷区エコ住宅補助金」や、練馬区の「練馬区住宅改修費用助成」など、内容は様々です。
このように、お住まいの自治体のウェブサイトを確認することで、思わぬ補助金が見つかる可能性があります。
リフォーム補助金申請の基本的な流れと4つの注意点
補助金を利用するには、正しい手順で申請を進めることが不可欠です。
ここでは、申請の基本的な流れと、見落としがちな注意点をステップごとに解説します。
ステップ1 補助対象事業者の選定と工事請負契約
ほとんどの国の補助金制度では、あらかじめ事務局に登録されたリフォーム会社（補助事業者）を通して申請手続きを行う必要があります。
そのため、最初のステップは、補助金制度の利用実績が豊富で、手続きに詳しいリフォーム会社を見つけることです。
業者を選ぶ際には、「この補助金を使いたいのですが、対応可能ですか？」と明確に伝え、過去の実績や手続きの流れについて確認しましょう。
信頼できる業者が見つかったら、補助金の利用を前提とした工事内容と見積もりを相談し、工事請負契約を結びます。
ステップ2 交付申請と交付決定通知の受領
工事契約を結んだら、リフォーム会社を通じて補助金の交付申請を行います。
多くの場合、工事を着工する前に申請を完了させる必要があります。
申請を忘れたまま工事を始めてしまうと、補助の対象外となる可能性が非常に高いため、最も注意が必要なポイントです。
申請に必要な書類（申請書、工事内容の詳細、見積書など）は、リフォーム会社が中心となって準備してくれます。
申請が無事に受理されると、事務局から「交付決定通知書」が発行され、これで正式に補助金が受けられることが確定します。
ステップ3 工事の実施と完了報告
交付決定通知を受け取ったら、いよいよリフォーム工事の開始です。
工事は、申請した内容通りに行う必要があります。
もし途中で工事内容に変更が生じた場合は、速やかにリフォーム会社に相談し、必要な手続きを行ってください。
工事がすべて完了したら、再びリフォーム会社を通じて事務局へ「完了実績報告書」を提出します。
工事前後の写真や、実際に支払った費用の証明書類などが必要となりますが、これらの準備もリフォーム会社がサポートしてくれます。
ステップ4 補助金額の確定と入金
完了実績報告書が審査され、内容に問題がなければ、補助金額が最終的に確定し、その旨の通知が届きます。
その後、指定した口座に補助金が振り込まれます。
注意点として、補助金は工事完了後に支払われる「後払い」が原則です。
リフォーム会社への工事代金の支払いは先に済ませておく必要がありますので、資金計画を立てる際はこの点を考慮しておきましょう。
入金までには報告書の提出から数ヶ月かかる場合もあります。
リフォーム補助金・助成金のよくある質問
最後に、リフォームの補助金・助成金に関して多くの方が疑問に思う点をQ&A形式でまとめました。
Q. 複数の補助金制度の併用は可能ですか？
- 条件を満たせば併用可能です。
原則として、一つの工事に対して複数の国の補助金を重複して利用することはできません。
しかし、工事箇所が別であれば併用できる場合があります。
例えば、「窓のリフォームは先進的窓リノベ事業」「給湯器の交換は給湯省エネ事業」といった使い分けは可能です。
また、国と地方自治体の補助金は、多くの場合で併用が可能です。
同じ工事内容に対して、両方から補助を受けられることもあるため、お住まいの自治体の制度を必ず確認しましょう。
Q. リフォームローンとの併用はできますか？
- はい、併用できます。 リフォームローンを利用して工事費用を支払い、後から受け取った補助金をローンの繰り上げ返済に充てるといった活用が一般的です。
補助金は後払いが基本のため、一時的に費用を全額立て替える必要があります。
自己資金でまかなうのが難しい場合は、リフォームローンの利用を検討しましょう。
金融機関によっては、補助金の利用を前提としたローン商品を用意している場合もあります。
Q. 補助金は最大でいくらもらえますか？
- 制度の組み合わせ次第で、200万円以上も可能です。
いくらもらえるかは、利用する制度と工事内容によって大きく異なります。
例えば、「先進的窓リノベ事業」だけで最大200万円の補助が受けられます。
これに「子育てグリーン住宅支援事業」や自治体の補助金を組み合わせることで、補助額はさらに大きくなります。
まずはご自身の計画に最も補助額の大きい制度は何かを調べ、そこから他の制度を組み合わせられないか検討するのが効率的です。
Q. 申請期間はいつまでですか？工事はいつまでに終える必要がありますか？
- 予算上限に達し次第、早期終了するため注意が必要です。
ほとんどの補助金制度には、「いつまで」という申請の締切日が設けられています。
しかし、それよりも重要なのが予算の上限です。
人気の制度は、締切日を待たずに予算が上限に達してしまい、受付が早期終了することが頻繁にあります。
リフォームの計画が決まったら、できるだけ早くリフォーム会社に相談し、申請手続きを進めることを強くおすすめします。
まとめ
リフォームに補助金や助成金を活用すれば、費用負担を大幅に軽減し、ワンランク上のリフォームを実現することも夢ではありません。
2025年のリフォーム補助金を賢く活用するポイントは、
- まず「住宅省エネ2025キャンペーン」の3つの主要制度をチェックする
- ご自身のリフォームの目的に合った制度を見つける
- お住まいの自治体独自の制度も必ず調べる
- 申請の流れと注意点を理解し、実績豊富なリフォーム会社に相談する ことです。
補助金制度は手続きが複雑に感じるかもしれませんが、信頼できるパートナーがいればスムーズに進めることができます。
適切なステップを踏んで、金銭的負担を減らしながら理想のリフォームを実施しましょう。
山根木材では「永く住み継がれる家づくり」を目指し、これまでに累積1万件を超える施工を手掛けてきました。
私たちはお客様の住まいと暮らしに寄り添うライフパートナーとして、ご家族の思いに耳を傾け、ライフステージの変化も見据えた、お客様の暮らしに寄り添ったリフォームプランをご提案します。
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