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建売住宅のオプション工事|必須・おすすめオプションと費用相場

  • 作成日:2024/02/15
  • 更新日:2026/01/22
  • 編集者:山根木材メディア編集部
建売住宅のオプション工事|必須・おすすめオプションと費用相場

建売住宅(分譲住宅)の購入を検討し始めたとき、まず気になるのが「契約から入居まで、どのような手順で進むのか」「期間はどれくらいかかるのか」という点ではないでしょうか。
一生に一度の大きな買い物だからこそ、全体の流れを事前に把握し、いつ・何が必要になるかを理解しておくことが、失敗のないマイホーム購入への近道です。
この記事では、物件探しから鍵の引き渡しまでを全8ステップで分かりやすく解説します。
また、意外と見落としがちな「入居前に必要なオプション工事」の費用相場についても詳しくご紹介しますので、ぜひ資金計画の参考にしてください。

建売住宅購入の全体フローと入居までの期間

住宅の色を選ぶ際に必要なパンフレット

まずは、建売住宅を購入する際の全体的なスケジュール感を把握しましょう。
建売住宅は注文住宅と比べて手続きがシンプルで、入居までの期間が短いのが特徴です。
しかし、物件が「完成しているか」「未完成か」によって、入居までの期間は大きく異なります。

完成物件なら契約から引き渡しまで約1ヶ月

すでに建物が完成している物件の場合、購入申し込みから引き渡し(入居可能日)までの期間は、おおよそ1ヶ月程度が目安となります。
この1ヶ月という期間は、主に住宅ローンの審査や契約手続きにかかる時間です。
現金で購入される場合はさらに短縮できることもありますが、住宅ローンを利用するのが一般的ですので、審査の承認が下りるまでの待機時間がスケジュールの中心となります。
具体的には、購入申し込みと同時に「事前審査」を行い、売買契約後に「本審査」を進めます。
その後、金融機関との契約(金消契約)を経て、ようやく決済・引き渡しとなります。

賃貸住宅の退去予告は通常1ヶ月前ですので、契約が決まった段階ですぐに解約手続きを進めることで、家賃の二重払いを最小限に抑えることができます。

未完成物件の場合のスケジュールと注意点

更地の状態や建築中に販売されている「未完成物件」を購入する場合、契約から引き渡しまでの期間は、建物の完成時期に依存します。
一般的な木造住宅の場合、着工から完成までには3〜4ヶ月程度かかります。
そのため、契約のタイミングによっては、引き渡しまで数ヶ月待つ必要があります。
ここで注意が必要なのが「つなぎ融資」や「引き渡し時期の遅れ」です。
未完成物件の場合、完成した建物を見てから契約するわけではないため、図面や仕様書だけで判断する必要があります。

また、天候不順などで工事が遅れ、予定していた入居時期(子供の入学時期など)に間に合わないリスクもゼロではありません。
未完成物件を検討する際は、完成予定日だけでなく「引き渡し可能日」がいつになるのかを不動産担当者に必ず確認し、余裕を持ったスケジュールを組むことが重要です。

STEP1~3:物件見学から購入申し込み

IHクッキングヒーター

ここからは具体的な購入フローをステップごとに見ていきましょう。
前半のステップは、理想の家を見つけ、購入の意思を固めるまでのフェーズです。

資金計画とポータルサイトでの物件探し

まずは「いくらの家なら無理なく買えるか」という資金計画からスタートします。
現在の年収や家賃、貯蓄額をもとに、毎月の返済可能額をシミュレーションしましょう。
予算が決まったら、SUUMOやLIFULL HOME’Sなどのポータルサイトを使って情報収集を行います。
エリア、駅からの距離、間取り、価格帯などの条件を入力し、候補となる物件をピックアップしていきます。
この段階では、あまり条件を絞り込みすぎず、少し広めのエリアで探してみるのがポイントです。

建売住宅は一点ものですので、ネットに出ている情報が最新とは限りません。
気になる物件があれば、すぐに問い合わせて販売状況を確認することをおすすめします。
また、ネットには掲載されない「未公開物件」を紹介してもらうために、希望エリアの不動産会社に直接相談に行くのも有効な手段です。

現地見学で確認すべき周辺環境と建物

気になる物件が見つかったら、実際に現地へ足を運びます(内見)。
写真や図面だけでは分からない、日当たり、風通し、前面道路の交通量、隣家との距離感などを肌で感じることが目的です。
建物の中を見るときは、生活動線をイメージしながら確認しましょう。
「冷蔵庫や洗濯機は入るか」「コンセントの位置は使いやすいか」「収納量は十分か」といった視点が大切です。
また、建物だけでなく「周辺環境」のチェックも忘れずに行いましょう。

最寄り駅までの道のりを実際に歩いてみたり、スーパーや病院、学区内の小学校までの距離を確認したりします。
できれば、昼と夜、平日と休日など、異なる時間帯に訪れることで、街の雰囲気や騒音レベルの違いに気づくことができます。

購入申し込みと住宅ローン事前審査の申請

「この家を買いたい!」と決断したら、「購入申込書(買付証明書)」を売主に提出します。
これは「この条件で買います」という意思表示であり、正式な契約ではありませんが、これにより物件が一時的に「商談中」となり、他社への紹介がストップされるのが一般的です(一番手の確保)。
申し込みとほぼ同時に行うのが「住宅ローンの事前審査(仮審査)」です。
これは、「そもそも住宅ローンを借りられるか」「いくらまで借りられるか」を金融機関が簡易的にチェックするものです。
事前審査に通らないと、次のステップである売買契約に進むことができません。

源泉徴収票や身分証明書などの必要書類を準備し、不動産会社の担当者を通じて申し込みを行います。
審査結果は早ければ翌日、遅くとも数日中には判明します。
この事前審査が承認されて初めて、具体的な契約日の調整に入ります。

STEP4~6:売買契約と住宅ローン本審査

キッチンで向かい合って話し合う夫婦

購入の意思が固まり、事前審査も通過したら、いよいよ法的な拘束力を持つ「契約」のフェーズに進みます。
ここは手続きの中でも特に重要で、緊張感のある場面です。

重要事項説明と売買契約の締結

購入申し込みから1週間~10日後を目安に、「売買契約」を行います。
契約の直前に、宅地建物取引士から「重要事項説明」を受けます。
重要事項説明書(重説)には、物件の法的な制限、インフラの整備状況、契約解除の条件など、非常に重要な内容が記載されています。
専門用語が多く難しい内容ですが、分からない点は遠慮せずに質問し、納得した上で署名・捺印してください。
重要事項説明が終わると、そのまますぐに「不動産売買契約書」の読み合わせと署名・捺印に移ります。

これをもって正式に契約成立となります。
これ以降、買主側の都合で契約をキャンセルする場合は、手付金の放棄や違約金が発生することになるため、慎重な判断が求められます。

手付金の支払いと印紙税の納税

売買契約の締結時には、「手付金」の支払いが必要です。
手付金は売買代金の一部に充当されるお金ですが、契約成立の証拠金としての意味合いも持ちます。
相場は物件価格の5%~10%程度(例:3,000万円の物件なら150万~300万円)ですが、売主との合意により50万円や100万円といった定額にするケースも少なくありません。
この手付金は原則として現金(振込ではなく預金小切手や現金持参など)で用意する必要があるため、事前の準備が不可欠です。
また、売買契約書には収入印紙を貼付して印紙税を納める必要があります。

物件価格によって金額は異なりますが、一般的な建売住宅(1,000万円超~5,000万円以下)の場合、1万円(軽減税率適用時)の印紙が必要です。
これも契約日当日までに用意しておきましょう。

住宅ローン本審査通過と金消契約

売買契約が無事に完了したら、住宅ローンの「本審査」を申請します。
事前審査よりもさらに詳細な審査が行われ、健康状態(団体信用生命保険への加入可否)や物件の担保価値などもチェックされます。
通常、1週間~2週間程度で結果が出ます。
本審査に承認されると、金融機関と正式にお金を借りる契約を結びます。
これを「金銭消費貸借契約(きんせんしょうひたいしゃくけいやく)」、略して「金消契約(きんしょうけいやく)」と呼びます。

金消契約は、平日に銀行の窓口で行うのが一般的です。
借入金額、金利、返済期間、返済開始日などの最終条件を確認し、署名・捺印します。
この手続きが終われば、あとは融資実行日(引き渡し日)を待つのみとなります。

STEP7:立ち合い確認(内覧会)とオプション工事の検討

書類を指さして確認をとる人

契約手続きと並行して進めるのが、入居に向けた準備です。
特に建売住宅では、快適に住むために追加の設備工事が必要になるケースが多くあります。

内覧会での建物チェックと是正依頼

引き渡しの直前(通常は1週間~2週間前)に、「内覧会(立ち合い確認)」が行われます。
これは、完成した建物に傷や不具合がないか、契約通りの仕様になっているかを、売主と買主が一緒に確認する重要な機会です。
建具の開閉はスムーズか、床や壁に目立つ傷はないか、水回りの設備は正常に動作するかなどを細かくチェックします。
もし不具合が見つかった場合は、その場で指摘し、引き渡し日までに補修(是正工事)してもらうよう依頼します。
内覧会は、家具の配置を決めるための採寸を行う絶好のチャンスでもあります。

カーテンのサイズ、冷蔵庫置き場の幅、搬入経路の寸法などを測っておくと、引っ越し準備がスムーズに進みます。
メジャーや図面、カメラを持参して臨みましょう。

入居前に検討すべき必須オプションと費用相場

「建売住宅は完成済みだから、すぐに生活が始められる」と思われがちですが、実はカーテンレール、網戸、照明、テレビアンテナ、エアコンなどの生活必需品が付いていない物件が多くあります。
これらは「オプション工事」として、別途手配しなければなりません。
これらの工事は、引き渡しを受けてから入居するまでの間に行うのが一般的です。
予算オーバーにならないよう、契約直後から見積もりを取り始め、計画的に準備しましょう。
以下は、建売住宅でよく検討される主なオプションとその費用相場の一覧です。

オプション内容 費用相場 必要性
照明器具の設置 5,000円〜2万円/1つ ★★★★★ (必須)
カーテンレールの設置 5,000〜8,000円/1窓 ★★★★★ (必須)
網戸の設置 4,000円〜1万円/1枚 ★★★★★ (必須)
テレビアンテナの取り付け 3〜5万円 ★★★★★ (必須)
表札の取り付け 2〜4万円 ★★★★
エアコンの取り付け 7〜25万円/1台 ★★★★
シャッター(雨戸) 6〜8万円/1枚 ★★★ (防犯・防災)
カーポート 20〜100万円 ★★★
フロアコーティング 15〜30万円 ★★★

特に、カーテンレールやアンテナ工事は、入居当日から生活するために不可欠です。
オプション費用として総額で数十万円~100万円程度を見込んでおくと安心です。
これらは住宅ローンに組み込める場合と、現金払いが必要な場合があるため、事前に不動産会社や銀行に相談しておきましょう。

STEP8:残代金決済から引き渡し・入居

住宅の料金について話し合う二人

いよいよマイホーム購入の最終段階です。大きなお金が動き、晴れて家の主となる日です。

残代金決済と所有権移転登記の実行

「決済」とは、物件価格から手付金を引いた残りの代金を支払う手続きです。
通常は、買主が融資を受ける銀行に、買主、売主、司法書士、不動産会社の担当者が集まって行われます(平日午前中が多いです)。
銀行から住宅ローンが実行されると、その資金で売主への残代金支払い、司法書士への報酬支払い、固定資産税等の清算などを一気に行います。
着金が確認されると、司法書士が法務局へ向かい、「所有権移転登記」の申請を行います。
これにより、名実ともに建物と土地があなたの所有物となります。

鍵の受け取りと引っ越し・入居手続き

決済手続きがすべて完了すると、その場で「鍵の引き渡し」が行われます。
玄関キーだけでなく、勝手口の鍵や保証書、住宅設備の取扱説明書一式も受け取ります。
鍵を受け取れば、いつでも入居が可能です。
事前に手配しておいた引っ越し業者に依頼して荷物を搬入し、新生活をスタートさせましょう。
また、電気・ガス・水道のライフライン開通手続きや、役所での転入届、運転免許証の住所変更なども忘れずに行う必要があります。

建売購入のお金と書類の準備ガイド

ダイニングで笑顔で団らんする家族

ここでは、全体の流れの中で「いつお金が必要か」「どんな書類がいるか」をリスト形式でまとめました。

手付金や諸費用の支払いタイミング一覧

支払い項目 タイミング 金額目安・備考
申込証拠金 購入申し込み時 0円~10万円(ない場合も多い)
手付金 売買契約時 物件価格の5~10%(現金)
印紙税 売買契約時 1万円(物件価格による)
仲介手数料(半金) 売買契約時 仲介会社により異なる
残代金 決済・引き渡し時 物件価格-手付金(ローンで支払い)
登記費用 決済・引き渡し時 30~50万円程度
仲介手数料(残金) 決済・引き渡し時 上限は「物件価格×3%+6万円+消費税」
火災保険料 決済・引き渡し時 10年一括で15~30万円程度

審査や契約に必要な書類チェックリスト

住宅ローンの審査や契約手続きには、多くの公的書類が必要です。
役所で取得する書類は有効期限(発行から3ヶ月以内)があるため、タイミングを見て取得しましょう。

  • 本人確認書類: 運転免許証、健康保険証、マイナンバーカード
  • 印鑑証明書: 売買契約時、ローン契約時、登記時に必要(実印登録が必要)
  • 住民票: 世帯全員分、本籍地記載のもの
  • 課税証明書・住民税決定通知書: 直近1〜2年分(収入証明として)
  • 源泉徴収票: 直近1〜2年分
  • 実印・銀行印: 契約書への捺印に使用

購入トラブルを防ぐ契約時の重要注意点

最後に、これから契約へ進む方に知っておいてほしい、法的トラブル回避のための2つの重要ポイントをお伝えします。

手付放棄による契約解除と違約金の条件

売買契約を結んだ後でも、一定期間内であれば、買主は「手付金を放棄する」ことで、理由を問わず契約を解除できます(手付解除)。
例えば、手付金が100万円であれば、その100万円は戻ってきませんが、それ以上のペナルティなしでキャンセル可能です。
しかし、契約書で定められた「手付解除期日」を過ぎてからのキャンセルや、売主がすでに契約の履行に着手している場合は、手付金の放棄だけでなく、物件価格の10%~20%に相当する「違約金」を請求される可能性があります。
契約解除のルールと期日は、契約時によく確認しましょう。

住宅ローン特約による白紙解約の期限

「もし住宅ローンの本審査に落ちてしまったら、手付金はどうなるの?」という不安を守ってくれるのが「住宅ローン特約」です。
これは、万が一住宅ローンの審査が承認されなかった場合に、契約を「白紙撤回(契約がなかったことにする)」し、支払った手付金も全額返還されるという特約です。
ただし、この特約にも「期限」があります。
ローン特約の期日までに審査否決の連絡を売主に伝えなければ、特約が失効してしまうことがあります。
審査が長引いている場合は、早めに不動産担当者に相談し、必要であれば期日の延長を申し出る等の対応が必要です。

まとめ

建売住宅の購入は、物件探しから入居まで、完成物件であれば最短1ヶ月程度で進んでいきます。
スピーディーに進むからこそ、全体の流れを把握し、「次はどの書類が必要か」「いついくら支払うのか」を先読みして準備しておくことが大切です。
また、建物本体の契約だけでなく、入居後の生活を快適にするための「オプション工事」の検討も忘れてはいけません。
カーテンレールやアンテナなど、必須設備の予算取りと手配を早めに進めることで、入居当日からスムーズな新生活をスタートできます。

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この記事を書いた人
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山根木材メディア編集部

ヤマネホールディングス株式会社マーケティング課が、住まいの検討やより良い暮らしに向けたお役立ち情報などを発信しています。

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