木造住宅の耐火性とは？準耐火との違いと耐火性能の基準について

木造住宅は文字通り土台や柱・壁などの構造体に木材が使用されている住まいのことであり、日本の伝統的な住宅構造です。
木造住宅には湿気が溜まりにくいなど日本の気候に適したさまざまなメリットが存在します。

しかし、木材でできているために「木造は火事に弱いのでは？」と不安を持つ方もいるようです。
今回は耐火についての基本的な知識とともに、木造住宅の耐火性能を説明します。

これから木造住宅を建築予定の方は、ぜひ参考にしてください。

耐火性能・耐火構造とは何か

木材住宅の耐火性能

耐火性能・耐火構造とは、火災が終了するまでの間、建物の倒壊と延焼を防止する性能のことを指しています。
つまり、耐火性能・耐火構造の考え抜かれた建物は火事になっても倒壊しにくく、周囲への住宅の燃え広がりも抑えられます。

特に火災発生時に住宅の倒壊までの時間が確保できれば、家族が無事に避難する時間を確保できます。

また、消火活動が間に合い火災による損失を最小限に抑える効果も期待できます。
建築基準法にて設定されている耐火性には、室内・室外で発生する通常の火災が該当するものの、災害などの「異常・非常」な火災は対象外です。

耐火性能の基準は、階数や構造部分の種類で異なります。
代表的な基準値については次の表を参考にしてください。

ただし、実際の耐火性能の基準はより細かな構造部分ごとに分類されています。

一般的な住宅は3階建て以下であるため、最長1時間の火災に耐えられる性能が求められるということです。
火災による住まいの倒壊までに1時間の猶予があれば、家族の避難や消火が間に合う可能性が高いでしょう。

耐火構造よりも少し耐火性能が劣る構造に準耐火構造があります。
両者の違いは次の通りです。

準耐火構造は耐火構造と比較して、火災に建物が耐えられる時間が短く、延焼も防止ではなく抑制までに留まります。

耐火構造と準耐火構造では、火災が発生した時に建物が受けるダメージは大きく異なります。
火災に強い住宅を建てたいと考えているのなら、耐火構造を選択するべきです。

防火地域・準防火地域とは厳しい建築制限が存在する地域を指しており、一般的には建物の密集度が高い地域や幹線道路沿いが指定されます。
防火地域・準防火地域では市街地に火災が広がることを抑えるために、建物の延べ面積・階数に応じて構造や使用する機材に制限があります。

防火地域に、3階以上または延べ面積100㎡以上の建物を建築する場合には耐火性能・それ以外の建物は準耐火性能を備えなければいけません。
防火地域ごとの制限については、十分な事前確認が必要です。

木の耐火性

木材は火で燃えるため「木造住宅は火災に弱いのではないか」と考える方がいますが、それは間違いです。
木材はガラス・鉄・コンクリートと比較して火災の燃料になる可燃材であるものの、外からの加熱に対してある程度の時間は強度を維持できます。

具体的には、一定の温度を超えると急激に強度が下がる鉄と比較して、木材の強度が下がるスピードはより緩やかです。
結果的に、火災発生後も全焼や倒壊まで多少の時間が確保でき、家族が避難できる・消防による消火活動が進められる可能性が上がります。

木造住宅は選択する構造次第で耐火性が異なります。
ここでは、木造住宅の耐火性を高める構造について説明します。

ツーバイフォー工法とは、2インチ×4インチの柱を枠組みとして、柱ではなくパネルで屋根・床・壁を箱状に組み合わせていく工法を指しています。
構造用合板が面で住宅を支えるために、火災発生時の炎の進行を遅らせることができます。

さらに、パネルの中にファイヤーストップ材を組み込むと、空気の流れが遮断されて上下の階への炎の広がりが抑えられるでしょう。
ツーバイフォー工法には、施工期間が短く費用も安く抑えられるなどのメリットもあり、最近では多くの方がツーバイフォー工法を選択しています。

火災を防ぐ技術が発達した今では、さまざまな耐火性の高い材料が用意されています。
建築基準法で認められている燃えにくい材料の基準は以下の通りです。

名称	耐火可能な時間（燃焼しない・有害なガスや煙を発生させない・変形・溶融などの損傷がない）
不燃材料	20分間
準不燃材料	10分間
難燃材料	5分間