日本は地震大国であり、地域によっては台風被害も多く発生します。日本は災害が多い国の一つだと言えるでしょう。
災害に強い家があれば、どのような時でも家族の命や健康と生活を守れます。
今回の記事では、住宅を災害に強いものにするポイントや対策についてまとめました。
災害対策が施された住宅を建築したいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。
災害に強い家とは
日本には昔から地震や台風などの被害がありますが、最近は豪雨や強風で家屋が損傷する事例も増えました。
夏の猛暑も年々厳しくなり、より住宅に災害への強さが求められるようになっています。
無事に災害を乗り越えられる家があれば、家族は不安を感じずに過ごせます。
ただし、災害に強い家を建築しても、経年劣化により本来の性能が衰えていく可能性があります。
建築段階で経年劣化を最小限に抑えられる資材を選択したり、計画的なメンテナンスプランを立てたりしておくことも重要でしょう。
災害に強い家を形にするためには、継続した取り組みが必要なのです。
災害に強い家の要素
災害に強い家は、複数の要素を備えています。ここでは、災害に強い家の要素についてまとめました。
可能な限り、全ての要素を網羅した家づくりができると良いでしょう。
1.災害リスクが低い土地を選ぶ
土地ごとに別の災害リスクが存在するものです。これから土地選びをする方は、災害リスクが低い土地に家を建てるべきでしょう。
災害に強い住宅を建築しても、河川の氾濫や土砂災害には敵いません。
土地の災害リスクは、自治体が公表しているハザードマップで確認できます。
国土交通省・国土地理院運営のハザードマップポータルサイトを活用すれば、洪水・土砂災害・高潮・津波などの災害に関する情報を一度に調べられます。
すでに土地を所持している方も、ハザードマップを参考に用意するべき設備や対策について考えてみると良いでしょう。
また、住宅建築時には地盤調査を実施し、必要な基礎を設置します。地盤が弱い地域でも基礎次第で住宅を安定できるのです。
2.災害に強い構造を導入する
住宅の形や構造は災害の強さに直結します。
住宅の形はシンプルであるほど地震のエネルギーを分散可能であり、住宅への負荷を減らせます。
長方形を組み合わせたデザインにしてそれぞれの四方面に一定量の耐力壁をつけると良いでしょう。
また、住宅の構造では地震への強さを占めす耐震等級を設定しましょう。
耐震等級1は現在の建築基準法が定める基準をクリアした住宅を指しており、耐震等級2は耐震等級1の1.25倍、耐震等級3は1.5倍の強さの地震に耐えられる力を持ちます。
これから住宅を建築する方は希望する耐震等級を依頼先に伝え、必要な強度が期待できる構造の提案を受けると良いでしょう。
耐震等級についてはこちらの記事で詳しく説明しています。
3.災害に強い間取りを考える
地震の揺れを分散するには、柱や壁のない空間をあまり作らないことをおすすめします。
大きな吹き抜けや開放的なリビングは、地震に対する住まいの強度を下げる可能性があります。
住宅の1階よりも2階の方が張り出しているデザインである「オーバーハング」も、揺れに弱い住宅の間取りになります。
また、地震発生時の家具倒壊により家族が怪我をするリスクを減らすためには、造り付けの家具を導入するのが良いでしょう。
4.災害に強い設備を導入する
災害に対する意識が高まっている昨今では、災害対策ができるさまざまな設備が用意されています。
代表的な災害に強い設備の例は以下の通りです。
- 停電時も電気が使える発電システムと蓄電池
- 火災の延焼を防ぐ電動シャッター
- 備蓄食料や備品を保存するパントリー
- 破損時にガラスの飛び散りを防ぐ飛散防止フィルム
災害時の被害を最小限に抑える効果が期待できる設備は、積極的に取り入れるべきでしょう。
5.年月が経過しても安心の耐久性を維持する
住宅は年々経年劣化するものですが、耐久性の高い住宅はその他の住宅と比較して長く高い性能を維持できます。
例えば、強い構造体で作られた家でも、雨漏りや結露による湿気で構造体が腐食すれば、本来の強さが損なわれてしまいます。
住宅建築段階でトラブルリスクが少ない仕上げや建材を選択し、耐久性を長く維持できるようにするのが良いでしょう。
ただし、何十年もメンテナンスフリーな住宅は存在しません。適切なメンテナンス計画を立てて必要な手入れをすれば、住宅の耐久性をより高められます。
住宅の建築を依頼した業者のみでなく、信頼できるリフォーム業者を見つけることも住宅の耐久性の維持に欠かせない取り組みです。
マンションと一戸建てには別の強みがある
災害への強さを考えた時に、マンションと一戸建てには別の強みがあります。
マンションは建物全体の形がシンプルかつ鉄筋コンクリートの耐震構造で作られており、ウォータータンクや備蓄庫などの設備も整っています。
さらに、災害対策設備は管理組合により定期的にメンテナンスされているでしょう。
それに対して一戸建ては、いざという時に避難しやすく自宅のライフラインにプロパンガスが選択可能だというメリットがあります。
プロパンガスは自宅にガスを設置できるため、地震や台風で都市ガスや電気が止まった時でも使用を続けられるのです。
ただし、マンションは建物により設備や災害対策が異なる・一戸建ては家族が自主的にメンテナンスを進めなければいけないなどのデメリットが存在します。
万が一の時の保険について
災害発生時に自宅が損傷を受けたり倒壊してしまったりした時でも、家族が受ける金銭的負担を最小限に抑えるためには、保健が重要な役割を果たします。
ここでは災害に対する保険について説明します。
火災保険
火災保険は文字通り火災発生時の損害を補償する保険であり、住宅ローン利用時は火災保険に加入をしなければいけません。火災保険の加入が融資の条件に設定されているのです。
火災保険でカバー可能な損害の原因は保険の種類で異なるものの、火災以外に次のような災害にも対応している商品が多いです。
- 落雷・爆発・破裂
- 風災
- 雪災
- 雹災
- 水漏れ
また、多くの火災保険は盗難にも対応しており、建物だけでなく家財の損害も補償可能です。
保険会社ではさまざまなプランを用意し、大半の方は土地代を含まない住宅の評価額（保険価額）で契約を結んでいます。
地震保険
地震保険とは、火災保険でカバーできない地震・津波・噴火が原因となる損害を補償する保険です。
火災が発生したとしても、その原因が地震の場合は火災保険の対象になりません。また、地震保険は火災保険とセットでなければ加入できないという特徴もあります。
地震発生時の被害は数軒単位ではなく非常に広範囲であることから、地震保険は国と保険会社が共同で運営しています。
そのため、どの保険会社を選択しても地震保険の保険料や補償内容は変わりません。
また、地震保険は「再建築費用の補填」を目的とした保険です。
火災保険のように実際の損害をカバーすることはできず、地震により住宅が全壊しても同等の住宅を再度建築する費用は賄えません。
地震保険の保険金額は建物5,000万円・家財1,000万円までの上限が設定されており、火災保険で設定した額の30〜50％の補償額までというルールも存在します。
保険会社によっては、上乗せ特約等で最大100%カバー（全額補償）できるプランもあるので、保険会社に問い合わせてみることをおすすめします。
普段からの防災対策も重要
災害に強い家の建築は家族が安心して暮らすために大切な取り組みですが、普段から家族で防災対策を進める必要もあります。
定期的に実施するべき防災対策の具体例は以下を参考にしてください。
- 家族で災害発生時の対応を話し合っておく
- 災害発生時に危険箇所になり得る箇所を探して補強する
- 家具の転倒・落下対策を施しておく
- 家具の配置を考えて家の中に安全なスペースを用意する
- 定期的に防災用品や非常持ち出し品を点検・交換する
- 応急手当の方法を覚えておく
- 消火器を設置して使い方を学ぶ
- 家族が離ればなれになってしまった時の避難場所を決める
- 自宅から避難場所への経路を確認しておく
- 防災連絡カードを携帯する
普段からこのような取り組みをしておくことで、いざという時に家族の安全を守れる可能性が上がります。
お子様がいるご家庭では、子どもの年齢に合わせた対応も考えておくべきでしょう。
まとめ
災害に強い家があれば、災害発生時も家族が安心して過ごせます。
これから住宅を建築する方は、災害への強さにこだわった家づくりをおすすめします。
また、住宅の強度を長く保つために、定期的なメンテナンスも欠かせません。
家族で防災対策を取り組んだ上で、いつ発生するか分からない災害に備えましょう。
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