日本は世界有数の「災害大国」と言われ、地震や台風、集中豪雨といった自然災害のリスクと隣り合わせで生活しています。
これからマイホームを検討する30代から40代のご家族にとって、デザインや価格はもちろん重要ですが、「家族の命と財産を守り抜けるか」という安全性は最優先すべき事項ではないでしょうか。
「もし巨大地震が起きたら家はどうなるのか」「台風の飛来物で窓は割れないか」。
そんな不安を解消するためには、漠然と「丈夫な家」を求めるのではなく、災害の種類ごとに有効な対策を知り、それを実現できる工法やハウスメーカーを選ぶことが大切です。
この記事では、元記事の情報をベースに最新の災害対策トレンドを盛り込み、災害に強い家づくりのポイントを徹底解説します。
災害に強い家の定義と絶対に押さえるべき3つの条件
災害に強い家には、共通する「構造的な特徴」があります。
どんなに高価な設備を入れても、建物の基本性能が低ければ家族を守ることはできません。
まずは絶対に押さえておきたい3つの条件について解説します。
倒壊リスクを最小限にする正方形や総2階のシンプルな形状
地震や台風のエネルギーをうまく受け流すためには、建物の形状が非常に重要です。
災害に最も強いとされるのは、上から見たときに正方形や長方形に近いシンプルな形状の家です。
凹凸の多い複雑な形の家は、地震の揺れが特定の接合部に集中しやすく、そこから倒壊や損壊につながるリスクが高まります。
また、1階と2階の壁の位置が揃っている「総2階」の建て方は、構造的に非常に安定しており、耐震性を高める上で理にかなっています。
さらに、シンプルな形状は屋根の面積や外壁の角が少なくなるため、強風を受ける面積を最小限に抑える効果も期待できます。
元記事でも触れられていたように、シンプルなデザインは構造的な強さを確保しやすいだけでなく、建築コストを抑えやすいというメリットもあります。
建物の荷重を面で支える強固な地盤とベタ基礎
どんなに頑丈な建物でも、それを支える足元が弱くては意味がありません。
災害に強い家を実現するためには、建物の重さを支える「基礎」と、その下の「地盤」の強さが不可欠です。
近年主流となっている「ベタ基礎」は、建物の底面全体を鉄筋コンクリートで覆う工法です。
従来の布基礎が「線」で支えるのに対し、ベタ基礎は「面」全体で建物の荷重を分散して地盤に伝えるため、不同沈下（家が傾く現象）が起きにくく、地震の揺れにも強いという特徴があります。
また、地面からの湿気を遮断するため、シロアリ対策としても有効です。
土地探しの段階から、地盤が強固なエリアを選ぶことが理想ですが、もし地盤が弱い場合でも、適切な地盤改良工事を行うことで安全性を確保することが可能です。
消防署などの防災拠点と同レベルの耐震等級3
地震に対する家の強さを客観的に判断する指標として「耐震等級」があります。
これは品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）に基づく基準で、1から3までの等級で表されます。
- 耐震等級1 建築基準法で定められた最低限の基準。震度6強から7程度の地震でも倒壊しないレベルですが、損傷する可能性はあり、補修が必要になることがあります。
- 耐震等級2 等級1の1.25倍の強度。学校や避難所などの公共施設に求められるレベルです。
- 耐震等級3 等級1の1.5倍の強度。消防署や警察署など、災害復興の拠点となる施設に求められる最高等級です。
過去の熊本地震などの大地震においても、耐震等級3の住宅はほとんど倒壊しなかったというデータがあります。
これから家を建てるのであれば、最高ランクである「耐震等級3」を取得することを強くおすすめします。
地震・台風・水害ごとの具体的対策と性能基準
「災害に強い」と一口に言っても、地震と水害では求められる対策が異なります。
ここでは、それぞれの災害リスクに対して、どのような設備や仕様が有効なのかを具体的に見ていきましょう。
繰り返す余震ダメージを吸収する制震ダンパーと免震構造
耐震等級の高い家は「倒壊しない」ことを目的としていますが、度重なる余震を受けると構造躯体にダメージが蓄積される可能性があります。
そこで注目されているのが「制震」と「免震」という技術です。
「制震」は、壁の中に特殊なダンパー（衝撃吸収装置）を設置し、地震の揺れを熱エネルギーなどに変換して吸収する仕組みです。
建物の変形を抑え、繰り返す余震によるダメージを軽減する効果があります。
「免震」は、建物と基礎の間に免震装置を入れ、地面の揺れを建物に伝えないようにする技術です。
コストは高額になりますが、家の中の揺れを劇的に減らすことができるため、家具の転倒防止にも大きな効果を発揮します。
予算に応じて、耐震構造にプラスして制震ダンパーを採用することで、より安心感を高めることができます。
暴風と飛来物から室内を守る防災瓦と防犯合わせガラス
近年、大型化する台風への備えも重要です。
強風そのものによる被害だけでなく、風で飛ばされてきた瓦や看板などが窓を突き破る「飛来物被害」が増加しています。
屋根材に関しては、従来の重い瓦ではなく、瓦同士をロックして固定する「防災瓦」や、軽量で飛びにくいスレート、金属屋根（ガルバリウム鋼板など）を選ぶことで、強風による落下や飛散を防ぐことができます。
また、屋根を軽くすることは建物の重心を下げ、地震対策としても有効です。
窓ガラスの対策としては、シャッターや雨戸の設置が基本ですが、デザイン上の理由で設置が難しい場合は「防犯合わせガラス」が推奨されます。
これは2枚のガラスの間に強靭な樹脂膜を挟んだもので、万が一ガラスが割れても破片が飛び散らず、飛来物の貫通を防ぐことができます。
床上浸水被害を防ぐ高基礎と防水性の高い外壁材
ゲリラ豪雨や河川の氾濫による水害リスクに対しては、「水が家の中に入らない工夫」が必要です。
物理的な対策として有効なのが「高基礎」です。
一般的な基礎の高さよりも高く設定することで、床下の位置を上げ、床上浸水のリスクを低減させることができます。
また、敷地自体に盛り土をして周囲より高くすることも効果的です。
外壁材については、長時間水に浸かっても劣化しにくい素材を選ぶことが重要です。
コンクリートやタイルなどの吸水率の低い素材や、継ぎ目が少なく防水性の高い施工を行うことで、浸水後の復旧作業がスムーズになり、構造材への腐食ダメージを抑えることができます。
近隣火災のもらい火を防ぐ省令準耐火構造と外壁タイル
地震の後に発生する可能性が高いのが「火災」です。
特に都市部や住宅密集地では、自宅から火が出なくても、隣家からのもらい火で延焼するリスクがあります。
このような外部からの火災に耐えるためには、外壁や軒裏に防火性能の高い素材を使用することが重要です。
外壁タイルや防火サイディングなどは火に強く、燃え広がるのを防ぐ効果があります。
また、建物内部の構造を「省令準耐火構造」にすることで、万が一火が入ってしまっても、火が燃え広がるのを遅らせ、避難時間を確保することができます。
省令準耐火構造の住宅は、火災保険料が大幅に割安になるという経済的なメリットもあります。
木造・鉄骨・RC造の構造別強度比較とメリット
家づくりにおいて「木造」「鉄骨造」「RC（鉄筋コンクリート）造」のどれにするかは大きな悩みどころです。
それぞれの構造が持つ災害への強さと特徴を比較します。
コストを抑えつつ技術進化で耐震性を高めた木造住宅
日本の住宅の多くを占める木造住宅は、かつては地震や火災に弱いというイメージがありましたが、技術の進歩によりその性能は飛躍的に向上しています。
現在の木造住宅は、接合部を金物で補強したり、構造用合板を用いて壁全体で建物を支える「モノコック構造」を採用したりすることで、高い耐震性を実現しています。
適切な設計と施工を行えば、耐震等級3を取得することも十分に可能です。
鉄骨やRC造に比べて建築コストを抑えられるため、浮いた予算を制震ダンパーやグレードの高い設備に回すことができるのも大きなメリットです。
また、火災に関しても、ある程度の太さがある木材は表面が炭化して内部まで燃え進むのが遅いため、急激な倒壊を防ぐことができます。
粘り強い構造で倒壊を防ぎ大開口も可能な鉄骨住宅
鉄骨住宅は、柱や梁に鋼材を使用するため、木材に比べて材質のバラつきが少なく、工場生産による品質の安定性が高いのが特徴です。
鉄は粘り強い（変形能力が高い）素材であるため、地震のエネルギーを吸収して大きく揺れながらも、倒壊を防ぐ能力に優れています。
そのため、超高層ビルなどでも鉄骨造が採用されています。
構造的な強度が高いため、柱の少ない大空間や大きな窓（大開口）を実現しやすく、開放的な間取りを好む方に向いています。
ただし、鉄は熱に弱いため、耐火被覆などの対策が必要であり、木造に比べて建築コストは高くなる傾向があります。
圧倒的な強度と重量で災害を跳ね返す鉄筋コンクリート住宅
RC造（鉄筋コンクリート造）は、圧縮に強いコンクリートと引張に強い鉄筋を組み合わせた工法です。
3つの構造の中で最も重量があり、堅牢な造りとなります。
その圧倒的な重量と一体化した構造により、地震の揺れに対しても高い剛性を発揮し、台風時の飛来物や土砂崩れに対してもシェルターのような強さを持ちます。
また、コンクリートは不燃材料であるため、耐火性も最高レベルです。
一方で、地盤にかかる負担が非常に大きいため、強固な地盤改良や杭工事が必要になるケースが多く、建築コストは最も高額になります。
災害発生後も自宅で生活できる間取りと設備
災害に強い家とは、単に「壊れない家」だけではありません。
ライフラインが寸断された状況でも、自宅で避難生活を続けられる「自立した機能」を持つ家こそが、真に災害に強い家と言えます。
停電時のライフラインを確保する太陽光発電と蓄電池
大規模災害時に最も困るのが「停電」です。
照明が使えないだけでなく、冷蔵庫の中身が腐ってしまったり、スマートフォンの充電ができず情報の取得が困難になったりします。
太陽光発電システムがあれば、晴れている昼間は電気を使うことができますが、夜間は使えません。
そこでセットで導入したいのが「蓄電池」です。
昼間に発電した電気を蓄電池に貯めておくことで、夜間でも照明や冷蔵庫、携帯電話の充電が可能になります。
最近では、電気自動車（EV）を蓄電池代わりとして使える「V2H（Vehicle to Home）」システムも注目されています。
断水時の生活用水を確保するエコキュートと雨水タンク
電気と同様に重要なのが「水」の確保です。
断水が発生すると、トイレや手洗いができず衛生環境が悪化します。
オール電化住宅でよく採用される給湯器「エコキュート」は、貯湯タンクの中に常に大量のお湯（水）が貯まっている構造です。
災害時には非常用取水栓からタンク内の水を取り出し、トイレを流す水や生活用水として利用することができます（飲料水としては推奨されない場合があります）。
また、庭に「雨水タンク」を設置しておけば、普段は庭木への水やりに使いつつ、断水時には雑用水として活用できるため、手軽な防災対策として有効です。
1週間分の食料と物資を保管するパントリーと床下収納
政府は大規模災害に備えて、最低でも3日分、できれば1週間分の食料備蓄を推奨しています。
しかし、水や食料を大量に保管するスペースを確保するのは大変です。
そこで、キッチンの近くに大容量の「パントリー（食品庫）」を設けることをおすすめします。
普段使いの食品を多めに買って使いながら買い足す「ローリングストック」の実践がしやすくなります。
また、キッチンの床下に設ける「床下収納」も、水や缶詰などの重量がある備蓄品を保管するのに最適なスペースです。
間取りを考える段階で、これらの収納スペースを計画的に組み込むことが、被災後の生活を守る鍵となります。
災害に強いハウスメーカー選びのポイントと代表企業
耐震等級3などの性能は、今や多くのハウスメーカーで標準化されつつあります。
その中で本当に災害に強いパートナーを選ぶには、どのような視点が必要でしょうか。
過去の大地震での倒壊ゼロ実績と実大振動実験データ
ハウスメーカーのカタログやウェブサイトには「地震に強い」という言葉が並んでいますが、最も信頼できるのは「実績」です。
阪神淡路大震災や東日本大震災、熊本地震といった過去の巨大地震において、そのメーカーが建てた家が「全壊・半壊ゼロ」だったかどうかの実績を確認しましょう。
また、実物大の家を揺らす「実大振動実験」を行い、計算上の数値だけでなく、実際の揺れに対する強さを検証しているメーカーは信頼性が高いと言えます。
地震に強い構造で定評のあるヘーベルハウスやパナソニックホームズ
具体的に地震に強いと言われるメーカーの例を挙げると、鉄骨造の「ヘーベルハウス（旭化成ホームズ）」や「パナソニックホームズ」があります。
ヘーベルハウスは、軽量気泡コンクリート「ヘーベル」と鉄骨構造を組み合わせ、制震技術を標準採用することで高い耐震性と耐火性を誇ります。
パナソニックホームズは、超高層ビルと同じ構造技術を採用し、繰り返す地震に強い家づくりに定評があります。
これらのメーカーは、都市部の狭小地や3階建て住宅においても高い強度が期待できます。
水害対策住宅を展開する一条工務店や積水ハウス
近年増加する水害対策に力を入れているメーカーもあります。「一条工務店」は、世界初の「耐水害住宅」を開発し、家自体が水に浮くことで浸水を防ぐという画期的な技術を発表して話題になりました。
「積水ハウス」などの大手メーカーも、基礎を高く設定したり、防水性の高い部材を採用したりと、土地のリスクに合わせた水害対策プランを提案しています。
水害リスクのあるエリアでの建築を検討している場合は、こうした独自の対策技術を持つメーカーに相談してみると良いでしょう。
被災後の修繕リスクを減らす長期保証とアフターサポート
家は建てて終わりではありません。災害で一部損壊した場合など、迅速に対応してくれるアフターサポート体制があるかどうかも重要です。
構造躯体に対して30年、60年といった長期保証を提供しているメーカーや、24時間365日のコールセンターを設置しているメーカーであれば、万が一の際も安心です。
地元に密着した工務店やビルダーの場合も、緊急時にすぐに駆けつけてくれるフットワークの軽さが強みとなります。
リスクを回避する土地選びとハザードマップ活用
建物がいかに頑丈でも、その下の土地が崩れてしまっては元も子もありません。
土地選びは、家づくりにおける最初で最大の防災対策です。
重ねるハザードマップによる浸水・土砂災害リスクの事前確認
土地を検討する際は、必ず自治体が発行する「ハザードマップ」を確認してください。
最近では、国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」内の「重ねるハザードマップ」が便利です。
このサイトでは、洪水、土砂災害、津波、高潮などのリスク情報を地図上で重ねて表示することができます。
検討している土地が、どの程度浸水する可能性があるのか、土砂崩れの警戒区域に入っていないかを一目で把握できます。
もしリスクがあるエリアを選ぶ場合は、それに応じた建物の対策（高基礎や3階建てなど）を予算に組み込む必要があります。
（参考：ハザードマップポータルサイト）
地盤改良工事の必要性を判断するスウェーデン式サウンディング試験
土地の地盤の強さを詳しく知るためには、「地盤調査」が必須です。
住宅建築で一般的に行われるのは「スウェーデン式サウンディング試験（SWS試験）」と呼ばれる方法です。
これは、鉄の棒（ロッド）の先端にスクリューをつけて地面に貫入させ、その回転数や沈み方で地盤の硬さを測定するものです。
この調査結果に基づき、地盤が軟弱だと判断された場合は、杭を打ったり土を固めたりする「地盤改良工事」が必要になります。
この費用は数十万円から百万円単位になることもあるため、予算計画においても重要なポイントとなります。
まとめ
災害に強い家を実現するためには、「土地選び」「構造・工法の選定」「具体的な設備対策」の3つをバランスよく組み合わせることが大切です。
- 土地選び: ハザードマップでリスクを確認し、強固な地盤を選ぶ。
- 構造: 耐震等級3を基本とし、制震・免震技術やシンプルな形状を採用する。
- 設備: 太陽光発電、蓄電池、パントリーなどで、被災後の生活維持（在宅避難）を可能にする。
これらを実現するためには、地域の特性や災害リスクを熟知し、確かな技術力を持ったパートナー選びが欠かせません。
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