ZEH住宅とは？メリット・デメリットや補助金制度について解説

作成日：2023/11/06
更新日：2025/08/13
編集者：山根木材メディア編集部

家づくりを考え始めると、必ずと言っていいほど目にする「ZEH（ゼッチ）」という言葉。
「なんだか環境に良さそうだけど、一体何のこと？」「普通の家と何が違うの？」と疑問に思っていませんか。

ZEH住宅は、月々の光熱費を抑えながら、夏は涼しく冬は暖かい快適な暮らしを実現できる、これからのスタンダードとなる住まいです。

この記事では、そんなZEHの基本的な仕組みから、メリット・デメリット、気になる費用や2025年度の最新補助金制度まで、家づくりを検討中のあなたが本当に知りたい情報を、専門家が分かりやすく徹底解説します。
後悔しない家づくりの第一歩として、ぜひご一読ください。

ZEH（ゼッチ）とは？3つの要素でエネルギー収支ゼロを目指す家

家で創るエネルギーについて説明している図

「最近、ハウスメーカーの広告や住宅展示場で『ZEH（ゼッチ）』という言葉をよく見かけるけど、一体何のこと？」家づくりを考え始めると、誰もが一度は目にする言葉ではないでしょうか。

ZEHとは、**Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）**の略語です。
一言でいうと「家庭で使うエネルギー消費量と、太陽光発電などで創るエネルギー量が差し引きでゼロ以下になる家」のことです。

エネルギーを自給自足することで、光熱費を抑えながら環境にも優しく、快適な暮らしを実現します。
2050年のカーボンニュートラル実現に向け、国も補助金制度などで普及を後押ししており、これからの家づくりのスタンダードとなりつつあります。

このZEH住宅は、主に次の3つの要素を組み合わせることで実現します。

① 高い断熱性能でエネルギーロスを防ぐ「高断熱」

快適な暮らしの土台となるのが「高断熱」です。
高性能な断熱材を壁や天井に施工したり、熱の出入りが最も多い窓に複層ガラスの樹脂サッシなどを採用したりすることで、家全体を魔法瓶のように包み込みます。

これにより、外の暑さや寒さの影響を受けにくくなり、エアコンなどが出した快適な空気を外に逃しません。
少ないエネルギーで一年中快適な室温を保つための、最も重要な要素です。

② 高効率な設備で消費を抑える「省エネ」

いくら断熱性能を上げても、家で使うエネルギーが多ければ意味がありません。そこで重要になるのが「省エネ」です。
具体的には、少ない電力でお湯を沸かす「エコキュート」などの高効率給湯システムや、消費電力の少ないLED照明、省エネ性能の高いエアコンなどを導入します。
さらに、家全体のエネルギー使用量をモニターで「見える化」するHEMS（ヘムス）を設置することで、家族の省エネ意識を高める効果も期待できます。

③ 太陽光発電でエネルギーを創る「創エネ」

高断熱と省エネでエネルギー消費を最小限に抑えた上で、家庭で使うエネルギーを自ら創り出すのが「創エネ」です。
一般的には、屋根に太陽光発電システムを設置し、太陽の光で電気を創ります。
昼間に創った電気は家庭で使い、使い切れずに余った分は電力会社に売電して収入を得ることも可能です。
この「創エネ」があることで、年間のエネルギー収支を実質ゼロ以下にすることを目指します。

ZEH住宅のメリット5選とデメリット2選

斜めの屋根が特徴のZEH住宅の外観

ZEH住宅には、環境に優しいだけでなく、住む人にとって多くのメリットがあります。
一方で、いくつか知っておくべきデメリットも存在します。ここでは双方を比較し、ZEH住宅がご自身のライフスタイルに合うかどうかを判断する材料をまとめました。

【メリット】光熱費の削減から資産価値向上まで

ZEH住宅の最大のメリットは、何と言っても経済的な恩恵と快適な暮らしを両立できる点です。

光熱費が大幅に下がる 高断熱と省エネ設備でエネルギー消費を抑え、太陽光で電気を創るため、月々の電気代を劇的に削減できます。余った電気は電力会社に売る（売電）ことも可能です。
夏涼しく冬暖かい快適な室内 高い断熱性能により、外気温の影響を受けにくく、家中の温度差が少なくなります。これにより、お風呂やトイレで起こりやすい冬場のヒートショックのリスクを低減し、一年を通して快適な室温を保てます。
補助金や税制優遇が受けられる 国や自治体の補助金制度を活用できるほか、住宅ローン控除でも通常より有利な条件が適用される場合があります。
災害時の非常用電源になる 蓄電池を併設すれば、地震や台風で停電が発生した際でも、太陽光で創った電気を使えるため、万が一の際の安心感が違います。
資産価値が維持しやすい BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）などで高い省エネ性能が証明されるため、将来家を売却する際にも有利に働く可能性があります。

【デメリット】初期費用とメンテナンス費用

多くのメリットがある一方、ZEH住宅には主にコスト面でのデメリットがあります。

初期費用（建築コスト）が高くなる 高性能な断熱材や設備、太陽光発電システムなどを導入するため、一般的な住宅に比べて200〜400万円程度の追加費用がかかります。ただし、これは補助金の活用や、長期的な光熱費削減、住宅ローン金利の優遇などで十分に回収できる可能性があります。
設備のメンテナンス費用がかかる 太陽光発電システムやエコキュートなどの設備は、10年〜15年を目安に点検や交換が必要になる場合があります。将来的なメンテナンス費用も考慮して資金計画を立てておくことが大切です。

ZEHの建築費用はいくら？追加費用の相場と内訳

ZEH住宅に必要な要素を説明した図

ZEH住宅を検討する際に、多くの方が最も気になるのが「費用」ではないでしょうか。
「高機能な分、高くなるのでは？」という疑問に具体的にお答えします。
結論から言うと、ZEH仕様にするための追加費用は、一般的な住宅に比べておよそ200万円〜400万円が相場です。

もちろん、導入する設備のグレードや住宅の規模によって費用は変動しますが、この追加費用は闇雲に高くなっているわけではありません。
高性能な家にするための、根拠のある投資と言えます。
このセクションでは、その費用の内訳や考え方について詳しく解説します。長期的に見れば光熱費の削減で回収できる可能性も高いため、初期費用だけでなく、30年、40年と住み続ける上でのトータルコストで考えることが重要です。

ZEH仕様にするための追加費用相場は200〜400万円

一般的な住宅をZEH仕様にするためには、断熱性能の強化や高効率な設備の導入が必要となり、その分の建築費用が上乗せされます。
具体的な追加費用の相場は、延床面積30〜40坪程度の戸建て住宅で200万円〜400万円程度とされています。
この金額だけを見ると高く感じるかもしれませんが、これは将来の快適な暮らしと光熱費削減への先行投資です。

例えば、月々の光熱費が1万円安くなれば、年間で12万円、20年で240万円もの差が生まれます。
さらに、後述するZEH補助金制度を活用すれば、初期費用の一部を国に支援してもらえるため、実際の負担額を抑えることが可能です。
住宅ローンを組む際には、この追加費用分も含めて借入額を検討するのが一般的ですが、ZEH住宅は金利優遇を受けられる住宅ローン商品（【フラット35】Sなど）の対象にもなるため、月々の返済額への影響を緩和できる場合もあります。
ハウスメーカーや工務店に見積もりを依頼する際は、何にいくらかかっているのか、詳細な内訳を確認することが大切です。

主な費用の内訳（高性能断熱材・高効率設備・太陽光発電）

ZEH住宅の追加費用は、主に「断熱性能の向上」「省エネ性能の向上」「創エネ設備の導入」の3つの分野にかかります。それぞれの費用の目安を把握しておきましょう。

高性能な断熱材・サッシの費用として約50万円〜100万円。壁や天井に高性能なグラスウールや発泡プラスチック系の断熱材を入れたり、熱が逃げやすい窓をアルミサッシから樹脂サッシやトリプルガラスに変更したりするための費用です。家の快適性を左右する最も重要な部分です。

高効率な省エネ設備の費用として約50万円〜150万円。これには、少ない電力でお湯を沸かすエコキュートなどの高効率給湯器や、消費電力の少ないLED照明、家中のエネルギー使用量を管理・最適化するHEMS（ヘムス）といったZEH設備の導入費用が含まれます。

太陽光発電システム・蓄電池の費用として約100万円〜200万円。ZEHの「創エネ」を担う中心的な設備です。屋根に設置する太陽光パネルの容量や、蓄電池の有無によって価格が大きく変動します。近年は太陽光パネルの価格も下がってきており、導入のハードルは以前より低くなっています。これらのZEH仕様にかかる費用と、光熱費の削減額、補助金額を天秤にかけ、総合的に判断することが重要です。

【2025年最新】ZEHで使える国の補助金制度

補助金と書かれた付箋が机の上に置かれている

ZEH住宅の建築を金銭面で力強くサポートしてくれるのが、国が実施する補助金制度です。
高機能な住宅をお得に建てるチャンスですので、ZEHの補助金は必ずチェックしておきましょう。
2025年度は、エネルギー価格の高騰対策や子育て支援の観点から「子育てグリーン住宅支援事業」が主な制度となります。

ここでは、その概要と申請の流れについて解説します。
補助金は国の予算に上限があり、申請期間内でも予算上限に達すると受付が終了してしまうため、家づくりのスケジュールを計画する上で非常に重要です。
早めに情報を集め、準備を進めることをおすすめします。

子育てグリーン住宅支援事業（補助額80万円）

2025年度のZEH関連補助金の中心となるのが「子育てグリーン住宅支援事業」です。
この事業は、特にエネルギー性能が高い住宅の取得を支援するもので、子育て世帯や若者夫婦世帯がZEH住宅を新築する場合、1戸あたり80万円の補助が受けられます。

（参考：国土交通省子育てグリーン住宅支援事業事務局ホームページ https://kosodate-green.mlit.go.jp/）

補助対象となるのは、18歳未満の子どもを持つ子育て世帯、または夫婦のいずれかが39歳以下の若者夫婦世帯です。
この条件に当てはまる世帯が、ZEH基準を満たす注文住宅を新築したり、新築分譲住宅を購入したりする場合に申請できます。
ZEHの種類の中でも、より性能の高い「ZEH+」や、太陽光発電の自家消費率を高める設備を導入した住宅は、さらに高い補助額が設定される場合があるため、建築を依頼するZEHビルダーとよく相談し、どのレベルのZEHを目指すか検討しましょう。

補助金申請の基本的な流れと注意点

補助金の申請は、住宅を建てる個人ではなく、建築事業者（ハウスメーカーや工務店）が手続きを行うのが一般的です。
そのため、事業者選びの段階で「子育てグリーン住宅支援事業の利用を考えている」と伝えておくことがスムーズです。

基本的な申請スケジュールは以下のようになります。

事業者登録 建築を依頼する事業者が、補助金事務局に事業者登録を行います。
予約申請（任意） 工事着工後に、補助金の予算枠をあらかじめ確保しておくための「予約申請」が可能です。予算上限に達する前に枠を確保できるため、利用することが推奨されます。
交付申請 建物が完成し、一定以上の工事が完了した段階で、事業者が「交付申請」を行います。
実績報告と補助金の交付 全ての工事が完了し、入居した後に事業者が「完了報告」を提出。その後、審査を経て補助金が事業者に支払われ、最終的に建築主様に還元される、という流れが一般的です。

最も重要な注意点は、補助金の申請は、必ず工事の着工後に行う必要があることです。
着工前に申請することはできないため、覚えておきましょう。

ZEHの4つの種類と認定基準（UA値）をわかりやすく比較

おしゃれなZEH住宅の外観

一口にZEHと言っても、実はいくつかの種類があり、省エネ・創エネの達成レベルや、対象となる地域によって定義が分かれています。
ここでは代表的な4つのZEHの種類と、それらを認定するためのZEH基準について、わかりやすく解説します。

ZEH・Nearly ZEH・ZEH+など種類ごとの違い一覧表

まずは、主なZEHの種類と、その定義の違いを見てみましょう。ご自身の住む地域や家の条件によって、どのZEHを目指すかが変わってきます。

ZEHの種類	一時エネルギー消費量の削減率	主な対象地域・特徴
ZEH	断熱・省エネで20%以上削減創エネを含め100%以上削減	全国の多くの地域が対象となる標準的なZEH。
Nearly ZEH	断熱・省エネで20%以上削減創エネを含め75%以上削減	寒冷地、低日射地域、多雪地域など、創エネが十分にできない地域が対象。
ZEH+	断熱・省エネで25%以上削減創エネを含め100%以上削減	標準のZEHより、さらに高い省エネ性能や設備の導入が求められる高性能なZEH。
ZEH Oriented	断熱・省エネで20%以上削減	都市部の狭小地など、立地条件から創エネが難しい地域が対象。太陽光発電は必須ではない。

ZEH認定に必要なUA値（断熱性能）と省エネ基準

ZEHとして認定されるためには、国が定める省エネ性能の基準をクリアする必要があります。その重要な指標の一つが「UA値（ユーエーち）」です。
UA値とは「外皮平均熱貫流率」のことで、簡単に言うと「住宅の断熱性能を示す数値」です。この数値が小さいほど、熱が外に逃げにくく、断熱性能が高いことを意味します。

日本は地域によって気候が異なるため、8つの地域区分に分けられており、それぞれでZEHの基準となるUA値が定められています。
例えば、広島県や福岡県の多くが属する「6地域」では、UA値0.60以下がZEHの基準となります。

このUA値の基準を満たした上で、省エネ設備などによって「一次エネルギー消費量」を基準値から20%以上削減することが、すべてのZEHに共通する基本的な条件です。

ZEH住宅を建てるなら知っておきたい「ZEHビルダー/プランナー」制度

家の模型が置かれた紙の上で図面を書いている男性

高品質なZEH住宅を建てるためには、専門的な知識と実績を持ったパートナー選びが欠かせません。そこで国は、ZEH住宅を建てることのできる事業者を登録・公表する「ZEHビルダー/プランナー登録制度」を設けています。

ZEHビルダーやプランナーは、国が支援する「ZEH支援事業」の普及に取り組んでおり、ZEHに関する深い知識を持っています。補助金申請の手続きなどもスムーズに進めてくれるため、ZEH住宅を検討するなら、このZEHビルダー/プランナーに登録されている業者を選ぶのが安心です。

ZEHビルダー：ZEHビルダーは、ZEH住宅の建築実績を持ち、ZEHの普及目標を掲げて取り組んでいるハウスメーカーや工務店のことです。ZEHビルダーに登録されている事業者は、高品質なZEH住宅を建てるためのノウハウを持っています。
ZEHプランナー：ZEHプランナーもZEHの普及に取り組む事業者ですが、主に設計事務所がこの認定を受けます。ZEHプランナーは、ZEH住宅の設計を専門に行う役割を担っています。

ZEH住宅に関するよくある質問

女性が家の模型の屋根を両手で持っており、屋根の下にクエスチョンマークが置かれている

ZEH住宅について調べていくと、さまざまな疑問が湧いてくるかと思います。
ここでは、家づくりを検討されているお客様から特によくいただく質問とその回答をまとめました。ZEHは必要ないという意見も耳にしますが、その判断をするためにも、ぜひ参考にしてください。

Q. 太陽光パネルなしでもZEHにできますか？

A. 条件付きで「可能」です。
具体的には「ZEH Oriented（ゼッチ・オリエンテッド）」という種類のZEHが該当します。
これは、都市部の狭小地など、立地条件から十分な大きさの太陽光発電システムを設置するのが難しい住宅を対象とした基準です。

太陽光なしでも、ZEHの必須要件である「断熱性能の強化」と「省エネ性能の向上」を高いレベルでクリアしていれば、ZEHの一種として認められます。
ただし、このZEH Orientedはエネルギーを創らないため、エネルギー収支をゼロにすることはできません。
また、受けられるZEH補助金の種類や額も通常のZEHとは異なる場合があるため注意が必要です。
あくまで「創エネが物理的に難しい場合の選択肢」と捉えておくと良いでしょう。

Q. ZEHにしなかった場合の後悔ポイントは？

A. ZEHにしなかった方が後から口にする後悔ポイントとして最も多いのは「月々の光熱費の高さ」と「冬の寒さ・夏の暑さ」です。
建築時の初期費用を抑えるためにZEH仕様にしなかった結果、毎月の電気代やガス代の負担が想定以上に重くのしかかり、「やはり光熱費が安いZEHにしておけばよかった」と感じるケースです。
また、近年の住宅は気密性が高い一方で、断熱性能が低いと室内で温度差が生まれやすく、特に冬場の脱衣所や廊下の寒さに悩まされることがあります。

ZEH住宅の必要性は、こうした日々の快適性やランニングコストに直結します。
さらに、国がカーボンニュートラルに向けて省エネ住宅を強力に推進しているため、将来的に非ZEH住宅の資産価値が相対的に下がってしまうリスクも考えられます。

Q. 後からリフォームでZEHにできますか？

A. ZEHにリフォームすることは可能ですが、新築時よりハードルが高く、費用も割高になる傾向があります。
あとからZEH化する場合、壁や天井を一度剥がして断熱材を入れ替えたり、窓を高性能なものに交換したりする大規模な工事が必要になるためです。
特に断熱性能の向上は、新築時に行う方がはるかに効率的かつ低コストで済みます。

太陽光発電システムやエコキュートといった設備は後付けも比較的容易ですが、それだけではZEHの基準を満たすことはできません。
国も既存住宅のZEH化リフォームに対する補助金制度を用意していますが、新築時にZEHを選択する方がトータルコストや手間を抑えられるケースがほとんどです。
これから家を建てるのであれば、新築のタイミングでZEHを検討するのが最も合理的と言えるでしょう。